『日本観光特産大賞2026』ノミネート募集中

一般社団法人日本観光文化協会（東京都北区赤羽西1-22-15：会長　小塩稲之）は、今年で8回目になる、全国の観光特産品の知名度・ブランド力向上を目的とした観光特産品の表彰制度「日本観光特産大賞2026」のノミネート募集を８月1日より開始しました。

「日本観光特産大賞」（https://jtmm.jp/award/）とは、毎年12月に一般社団法人日本観光文化協会が、食と観光、地元グルメ、お土産品などでその年話題になった観光特産品を表彰してゆく制度です。「日本観光特産大賞　グランプリ」「金賞　優秀賞」「金賞　ニューウェーブ賞」発表に向けて、一般社団法人日本観光文化協会会員によりノミネートされた観光特産品（2025年実績16品）の中から、当協会専門委員会によって上位10品が選ばれます。ランキングを付けられた最終選考ではポイントによる加点方式で集計し「観光特産大賞　グランプリ」「金賞　優秀賞」「金賞　ニューウェーブ賞」を決定します。

◆地域ブランドの価値を守り、高める
近年、地域ブランドへの関心が高まる中、地域の名称と商品名を組み合わせた名称を知的財産として保護する「地域団体商標制度」の活用も全国で進んでいます。この制度は、地域ならではの品質や信用を有する特産品を保護し、模倣品との差別化やブランド価値の維持・向上を目的としたものです。一方で、商標登録だけでは全国的な認知や観光需要の創出につながるとは限らず、「知ってもらう仕組み」「選ばれる理由づくり」も欠かせません。日本観光特産大賞は、こうした地域ブランドを「観光特産＝観光資源×地域特産」という定義で評価・発信することで、地域団体商標登録品をはじめ、地域に根差した優れた観光特産の認知度向上と新たなブランド価値の創出を支援することを目指しています。
全国観光特産士会は日本各地で育成されている観光特産を再発見、再発掘し、一定の価値を付与することで、知名度やブランド力向上に寄与し地域の活性化を後押しすることです。また、協会では表彰された観光特産品の時代背景や社会的な価値などを今後も調査分析し、内外に発信をしてまいります。

※注　当協会において「観光特産」とは、「観光資源と地域特産の融合によって生み出された商品及びサービス」のことで、「観光特産＝観光資源×地域特産」という公式で定義しています。
 
昨年2025年は、「北海道：猿払ほたて貝」がグランプリを獲得しました。また、金賞「優秀賞」には「福井県：敦賀おぼろ昆布」が、金賞「ニューウェーブ賞」には「大分県：地獄蒸し®プリン」が選ばれ、地方紙などのメディアに掲載されるなど話題になりました。

【応募方法】下記応募フォームよりご応募ください。その際、応募フォームの「参考URL」の項目に、①掲載されている参照先のページリンク②インターネットのオンラインストレージ（例　https://firestorage.jp/　など）にアップロードしてそのリンクの、いずれかのURLをご入力ください。https://www.jmmp.jp/cgi-bin/tp/form.cgi

——————————–

日本観光特産大賞
◆審査方法：一般社団法人日本観光文化協会会員によりノミネートされた品を当協会専門委員会による選考で
16品（2025年実績）に絞りこみ
◆最終選考：審査員によるランキング付け・順位を数値化し集計
審査員（敬称略）：日野隆生（元東京富士大学教授） 舘和彦（愛知学泉大学教授）
笠谷圭児（経済産業省認可セールスレップ･販路コーディネータ協同組合理事長）
金廣利三（6次産業化プランナー）槙利絵子（観光特産士マイスター・観光コーディネーター）
植田　聡子（観光PRコンサルタント、JTCC認定観光コーディネーター、日本観光士会認定講師）
小塩稲之（日本観光文化協会会長）

◆スケジュール：ノミネート応募期限：2026年11月1日
最終選考：2026年11月末

【主　　　催】 一般社団法人　日本観光文化協会
【運　　　営】 　全国観光特産士会　運営事務局

——————————–

このリリースに関しての取材・掲載についてのお問合せは下記までお願いします。
MMPコミュニケーション　広報担当　北
mmpc@jmｍp.jp、03-59486581（代表）070-6455-3601（緊急：北携帯）

——————————–
(一社）日本観光文化協会
設立：2001年11月 / 会長：小塩稲之 / 所在地：東京都北区赤羽西1-22-15　大亜コーポ / 電話：03-5948-6581
HP: https://www.jtmm.jp/　活動内容　/ 日本で唯一、プロフェッショナルの「観光プランナー、観光士、観光コーディネーター」を養成し、資格を認定。また、「観光特産士(マイスター・2級・3級・4級)」の検定である全国観光特産士検定も実施。現在、当協会からの観光関連の資格認定者が全国に2000名在籍中。資格認定者は、国、地方公共団体、商工会、商工会議所などの公的事業や観光関連の民間企業を支援。今後も地域の資源活用のために、観光関連の企業情報、 地域情報などを独自に入手、調査、分析。全国の生産者、観光産業や食、伝統工芸品など、地域産業の発展のために寄与する様々な活動を企画運営実施。