教育機関向け「観光プランナー資格」カリキュラム
一般社団法人日本観光文化協会(東京都北区赤羽西1-22-15大亜コーポ/会長 小塩稲之)では、文部科学省「専修学校教育重点支援プラン」などを通じて学校法人等と連携し、教育機関向けの資格取得カリキュラムの開発・提供を行って …
日本観光文化協会がPR FREEで配信したプレスリリースの原文を、Zero Press が転載して掲載しています。

一般社団法人日本観光文化協会(東京都北区赤羽西1-22-15大亜コーポ/会長 小塩稲之)では、文部科学省「専修学校教育重点支援プラン」などを通じて学校法人等と連携し、教育機関向けの資格取得カリキュラムの開発・提供を行っています。なかでも、近年全国で増えている「地域」をテーマとする地域創造学部・地域学部などの分野において、地域課題の解決を担う人材育成を目的とした「観光プランナー」教育プログラムが、毎年複数の教育機関に採用されています。
■観光プランナー資格取得カリキュラム
日本観光文化協会では2007年度から教育機関向けカリキュラムの開発・提供に取り組み、これまで大学・専門学校等で導入されてきました。少子化による大学間競争が激しくなる中、大学には、学問としての専門性に加えて、学生が社会で活躍するための実践的な学びと、その成果を分かりやすく示す教育環境が求められています。
観光プランナー資格取得カリキュラムは地域課題を題材とした実践的な学びと資格取得を組み合わせることで、教育内容と学生の学修成果を可視化します。地域の歴史・文化・産業などを学ぶだけでなく、地域資源を「観光資源」として捉え直し、市場ニーズとの結び付け、観光企画、地域ブランドづくり、地域活性化のプランニングまでを体系的に学べることが本カリキュラムの特徴です。学んだ知識や資格は観光・宿泊・交通・飲食などの観光関連産業に加え、自治体、DMO、地域振興組織、地域企業など、地域づくりに関わる幅広い進路での活用が期待できます。
■認定校指定について
認定校指定を受けると1年次・2年次を通じて授業を行うなど学校の教育方針に合わせてカリキュラムを導入することができ、修了時には資格認定試験を校内で実施できます。合格者は「観光プランナー」資格を取得できるため、学生募集における教育特色の一つとしても活用できます。学校独自の授業時間設定や試験対策講座の設計にも対応しており、カリキュラム編成についてのアドバイスも行っています。既存講師への研修や、資格登録の3年間の猶予措置、テキスト、試験受験料などの学生割引措置なども充実しています。
認定校として認定を受けるには書類申請後、審査を受ける必要がありますが、費用は不要です。詳細および申請手続きについては、協会事務局までお問い合わせください。http://www.jtcc.jp/kanko_2kyu/school_Curriculum.html
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(一社)日本観光文化協会
設立:2001年11月 / 会長:小塩稲之 / 所在地:東京都北区赤羽西1-22-15 大亜コーポ / 電話:03-5948-6581
HP: https://www.jtcc.jp/ 活動内容 / 日本で唯一、プロフェッショナルの「観光プランナー、観光士、観光コーディネーター」を養成し、資格を認定。また、「観光特産士(マイスター・2級・3級・4級)」の検定である全国観光特産士検定も実施。現在、当協会からの観光関連の資格認定者が全国に2000名在籍中。資格認定者は、国、地方公共団体、商工会、商工会議所などの公的事業や観光関連の民間企業を支援。今後も地域の資源活用のために、観光関連の企業情報、 地域情報などを独自に入手、調査、分析。全国の生産者、観光産業や食、伝統工芸品など、地域産業の発展のために寄与する様々な活動を企画運営実施。
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- 日本観光文化協会(Zero Press 掲載 10 本)
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