「商品開発コーディネーター」資格認定オンライン研修
一般社団法人日本販路コーディネータ協会(東京都北区赤羽西1-22-15:会長 小塩稲之)では日本商品開発士会の最上位資格である「商品開発コーディネーター」の資格認定研修を2026年9月12日(土)にオンラインで実施します …
日本販路コーディネータ協会がPR FREEで配信したプレスリリースの原文を、Zero Press が転載して掲載しています。

一般社団法人日本販路コーディネータ協会(東京都北区赤羽西1-22-15:会長 小塩稲之)では日本商品開発士会の最上位資格である「商品開発コーディネーター」の資格認定研修を2026年9月12日(土)にオンラインで実施します。資格認定研修の受講には商品開発士の資格が必要です。
【商品開発コーディネーターとは】
商品の企画開発においては、商品企画の基礎的知識とスキル習得のほか、デザインコンセプトメーキング、ネーミング、著作権他、商標、意匠法な基礎的な知識と関連法規や、広報、広告、マーケティング等に関する知識・技術のみならず、企画・提案力、クレーム処理を含む社会人基礎力、問題解決力、プレゼンテーション力、コミュニケーション力などの高度な知識・技術も必要です。これらに加え、最上位資格である商品開発コーディネーターのカリキュラムでは社内の専門家として、またコンサルタント等としてよりプロデューサー的な視点が求められます。
最大のメリットは、自社の技術やサービス、地域資源を「売れる商品」として市場に届けるための体系的な知識と実践力を身につけられることです。多くの中小企業では優れた技術や独自の強みを持ちながらも、それを顧客価値として表現し、商品化・ブランド化するノウハウが不足しているケースが少なくありません。商品企画、マーケティング、ネーミング、知的財産、販促・広報など幅広い分野を横断的に学ぶことで、商品開発の指揮役として事業を牽引できる人材を育成します。また、新商品開発や既存商品の再構築を通じて収益力向上や新市場開拓につなげられるほか、事業承継後の成長戦略を描く後継者にとっても有効です。市場ニーズを的確に捉え、自社の強みを競争力へと変える力を養えます。
【商品開発コーディネーター資格を得るには】
日本商品開発士会の資格認定制度で、日本商品開発士会の教材に基づいた試験が毎年6月、11月の年2回開催され、合格者はその後の口述試験、論文審査を経て、「商品開発コーディネーター」の資格が認定されます。受験には商品開発士の資格が必要です。次回の資格認定試験は2026年11月8日(日)、受験受付締切日は2026年10月22日(木)。
試験の他に、当協会の認定する研修と研修後の小試験により、資格認定を行う資格認定研修があり、研修修了後に実施される小試験に合格すると一斉試験は免除されます。その後、小試験合格通知日より1ヶ月以内に論文を提出することで、商品開発コーディネーター資格を取得できます(資格登録が必要)。受講には商品開発士の資格が必要です。次回開催日は2026年9月12日(土)、受付締切日は2026年9月3日(木)。
研修についての詳細:https://www.jmcp.jp/product_coordinator/kensyu.html
【資格認定のメリット】
最上位資格である「商品開発コーディネーター」を取得すると、初級資格である「商品プランナー」の認定講師資格講習を受講でき、認定講師資格を取得すると、自ら「商品プランナー」資格認定研修を開講することができます。
詳細:https://www.jmcp.jp/product_coordinator/yousei_3.html
また、資格登録をするとMMPグループ各協会が主催するMMP研究会等の各種セミナーや、毎年一月に開催されるMMPグループ全国大会が、会員割引価格で参加申込できます。
MMP研究会等各種イベント情報:https://www.jmcp.jp/event/index.html
MMPリーダー研修 2026年9月12日(土):https://www.hanro.jp/event/mmp_bosyuu.html
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一般社団法人 日本販路コーディネータ協会
設立:2001年11月 / 会長:小塩稲之 / 所在地:東京都北区赤羽西1-22-15 大亜コーポ / 電話:03-5948-6581
HP: https://www.hanro.jp/ 活動内容 / 「理論で考え、実践で学ぶ」をコンセプトに、日本商品開発士会、日本営業士会、日本セールスレップ協会、日本販売促進協会、日本観光士会、全国観光特産士会の会員の方をはじめ、マネジメントマーケティング・コーディネーター、セールスレップ・販路コーディネータ協同組合員、MMP®総研研究員の育成を行っている。
現在、当協会の資格認定者が全国に2000名在籍中。資格認定者は、国、地方公共団体、商工会、商工会議所などの公的事業と民間企業を支援。今後も地域の資源活用のために、企業情報、 地域情報などを独自に入手、調査、分析。全国の生産者、地域産業の発展のために寄与する様々な活動を企画運営実施。
Zero Press のデータで見るこのリリース
- 配信元
- 日本販路コーディネータ協会(Zero Press 掲載 7 本)
- 配信サイト
- PR FREE
- カテゴリ
- 技術・開発
- 直近 7 日の配信
- 技術・開発 1,755 本 / 全体 13,452 本
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