「プロモーションコーディネーター」資格認定オンライン研修

一般社団法人日本販路コーディネータ協会（東京都北区赤羽西1-22-15：会長　小塩稲之）では日本販売促進協会の最上位資格である「プロモーションコーディネーター」の資格認定研修を2026年9月13日（日）にオンラインで実施します。資格認定研修の受講にはプロモーションプロデューサーの資格が必要です。

【プロモーションコーディネーターとは】
　プロモーションコーディネーターは、広報・広告に関する高度な知識を備え、事業戦略と商品戦略、販売戦略、販売促進戦略を一体的に捉えながら、企画立案やアドバイスを行うことができる人材です。
優れた商品や技術を持ちながらも、認知不足や訴求力不足によって十分な成果を得られていない企業は少なくありません。日本販売促進協会のカリキュラムでは、商品戦略、販売戦略、販促戦略を体系的に学び、広告や広報を経営戦略と連動させながら活用する実践的な知識とノウハウを習得することができます。新たな成長戦略を描きたい経営者や、自社ブランドの価値向上を目指す中小企業経営者にとって、売れる仕組みづくりを実現するための有効な学びとなります。
また、効果的な販売促進を実現するためには、事業開発や商品企画・商品開発、マーチャンダイジングに関する知識に加え、メーカーの営業活動や流通・販売の仕組みを理解することが重要です。メディアはあくまでも販売促進を実現するための手段であり、その効果を最大限に引き出すためには、マネジメント、マーケティング、事業開発、商品企画・開発、営業戦略などを総合的に理解する必要があります。日本販売促進協会では、こうした視点に基づき、「商・販・販促」つまり商品戦略・販売戦略・販促戦略を統合的に考え、企業の成長と売上向上に貢献できるプロモーション人材の育成を行っています。

【プロモーションコーディネーター資格を得るには】
日本販売促進協会の資格認定制度で、日本販売促進協会の教材に基づいた試験が毎年6月、11月の年2回開催され、合格者はその後の口述試験、論文審査を経て、「プロモーションコーディネーター」の資格が認定されます。受験にはプロモーションプロデューサーの資格が必要です。次回の資格認定試験は2026年11月8日（日）、受験受付締切日は2026年10月22日（木）です。
試験詳細：https://www.jsp.or.jp/shiken/advanced.html

試験の他に、当協会の認定する研修と研修後の小試験により、資格認定を行う資格認定研修があり、研修修了後に実施される小試験に合格すると一斉試験は免除されます。その後、小試験合格通知日より1ヶ月以内に論文を提出することで、プロモーションコーディネーター資格を取得できます(資格登録が必要）。受講にはプロモーションプロデューサーの資格が必要です。次回開催日は2026年9月13日（日）、受付締切日は2026年9月3日（木）です。
研修についての詳細：https://www.jsp.or.jp/kenshu/advanced.html

【資格認定のメリット】
　最上位資格である「プロモーションコーディネーター」を取得すると、初級資格である「プロモーションプランナー」の認定講師資格講習を受講でき、認定講師資格を取得すると、自ら「プロモーションプランナー」資格認定研修を開講することができます。　
詳細：https://www.jsp.or.jp/event/koushi.html
　また、資格登録をするとMMPグループ各協会が主催するMMP研究会等の各種セミナーや、毎年一月に開催されるMMPグループ全国大会が、会員割引価格で参加申込できます。　
MMP研究会等各種イベント情報：https://www.jsp.or.jp/event/　
MMPグループ全国大会：2027年1月23日（土）https://www.hanro.jp/event/jmc_zenkoku.html

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一般社団法人　日本販路コーディネータ協会
設立：2001年11月 / 会長：小塩稲之 / 所在地：東京都北区赤羽西1-22-15　大亜コーポ / 電話：03-5948-6581
HP: https://www.hanro.jp/　活動内容　/ 「理論で考え、実践で学ぶ」をコンセプトに、日本商品開発士会、日本営業士会、日本セールスレップ協会、日本販売促進協会及び連携する一般社団法人日本観光文化協会の日本観光士会、全国観光特産士会の会員の方をはじめ、マネジメントマーケティング・コーディネーター、セールスレップ・販路コーディネータ協同組合員、MMP®総研研究員の育成を行っている。
現在、当協会の資格認定者が全国に2000名在籍中。資格認定者は、国、地方公共団体、商工会、商工会議所などの公的事業と民間企業を支援。今後も地域の資源活用のために、企業情報、 地域情報などを独自に入手、調査、分析。全国の生産者、地域産業の発展のために寄与する様々な活動を企画運営実施。