「セールスレップ・マイスター」資格認定オンライン研修

一般社団法人日本販路コーディネーター協会（東京都北区赤羽西1-22-15：会長　小塩稲之）では日本セールスレップ協会の最上位資格である「セールスレップ・マイスター」の資格認定研修を2026年9月12日（土）に実施します。資格認定研修の受講にはセールスレップ2級の資格が必要です。

【セールスレップとは】
日本セールスレップ協会では「セールスレップは独立自営の事業主であり、複数メーカーの商材を取り扱い、販売先（法人、店舗）に対して、提案型の販売を行う者のこと」と定義しています。日本型セールスレップは販売のみを追求することではなく、メーカーからの視点と販売先の双方の視点で「商品」、「販売」、｢販売促進｣、｢技術｣を理解し、助言と販売コーディネートが出来ることが重要であるとしています。最上位資格であるセールスレップ・マイスターは上記に加え企画型営業および販売活動におけるマーケティングの実践知識と、コンサルティグ知識を習得していることを求められる人材です。
セールスレップ・マイスターのカリキュラムでは、独立系コンサルタントや販路支援専門家が、経営や事業計画の助言にとどまらず、「売上につながる販路開拓支援」を実践できる専門性を身につけられます。中小企業の支援現場では、「良い商品はあるが販路がない」「新規顧客を開拓したい」「営業体制を強化したい」といった相談が数多く寄せられます。研修では、提案型営業、マーケティング、販売促進、営業戦略の立案からコンサルティングまでを体系的に学ぶため、企業の販路拡大や売上向上をより具体的に支援できるようになります。また、資格取得により自身の専門性を客観的に示せるほか、認定講師資格の取得によって研修事業へ活動領域を広げることもできます。経営支援に加え、営業・販路開拓支援まで担える実践型コンサルタントとして差別化を図りたい方にとって、大きな強みとなります。

【セールスレップ・マイスター資格を得るには】
日本セールスレップ協会の資格認定制度で、日本セールスレップ協会の教材に基づいた試験が毎年6月、11月の年2回開催され、合格者はその後の口述試験、論文審査を経て、「セールスレップ・マイスター」の資格が認定されます。受験にはセールスレップ２級の資格が必要です。次回の資格認定試験は2026年11月8日（日）、受験受付締切日は2026年10月22日（木）です。

試験の他に、当協会の認定する研修と研修後の小試験により、資格認定を行う資格認定研修があり、研修修了後に実施される小試験に合格すると一斉試験は免除されます。その後、小試験合格通知日より1ヶ月以内に論文を提出することで、セールスレップ・マイスター資格を取得できます(資格登録が必要）。受講にはセールスレップ２級の資格が必要です。次回開催日は2026年9月12日（土）、受付締切日は2026年9月3日（木）です。
研修についての詳細：https://www.jrep.jp/shiken/kensyu_1st.html

【資格認定のメリット】
　最上位資格である「セールスレップ・マイスター」を取得すると、初級資格である「セールスレップ３級」の認定講師資格講習を受講でき、認定講師資格を取得すると、自ら「セールスレップ３級資格認定研修」を開講することができます。　
詳細：https://www.jrep.jp/inforep/yousei_3.html
　また、資格登録をするとMMPグループ各協会が主催するMMP研究会等の各種セミナーや、毎年一月に開催されるMMPグループ全国大会が、会員割引価格で参加申込できます。　
MMP研究会等各種イベント情報：https://www.jmcp.jp/event/index.html
MMPグループ全国大会：2027年1月23日（土）https://www.hanro.jp/event/jmc_zenkoku.html

——————————–
一般社団法人　日本販路コーディネータ協会
設立：2001年11月 / 会長：小塩稲之 / 所在地：東京都北区赤羽西1-22-15　大亜コーポ / 電話：03-5948-6581
HP: https://www.hanro.jp/　活動内容　/ 「理論で考え、実践で学ぶ」をコンセプトに、日本商品開発士会、日本セールスレップ協会、日本営業士会、日本販売促進協会、日本観光士会、全国観光特産士会の会員の方をはじめ、マネジメントマーケティング・コーディネーター、セールスレップ・販路コーディネータ協同組合員、MMP®総研研究員の育成を行っている。
現在、当協会の資格認定者が全国に2000名在籍中。資格認定者は、国、地方公共団体、商工会、商工会議所などの公的事業と民間企業を支援。今後も地域の資源活用のために、企業情報、 地域情報などを独自に入手、調査、分析。全国の生産者、地域産業の発展のために寄与する様々な活動を企画運営実施。