現場系・技術系の資格をeラーニングで学ぶ。講習と試験の違い

現場で働いていると、ある日「この作業には資格が要る」と言われる場面が出てきます。担当が変わったとき、扱う機械が増えたとき、新しい現場に入るとき。必要になってから調べ始めると、日程の確保だけで苦労します。

この記事では、現場で求められる資格の区分を整理したうえで、オンラインで受けられる範囲、会社が費用を負担する場合の流れ、そして取得したあとに必要になる手続きまでを見ていきます。なお、どの作業にどの資格が必要かは法令で定められているため、記事の内容だけで判断せず、実施する機関や所管する官庁の案内を確認してください。

現場で必要になる資格の種類

まとめて「資格」と呼ばれていますが、性質はいくつかに分かれます。

ひとつめが、試験に合格して得るものです。学科の試験、あるいは学科と実技の試験を受け、合格した人に交付されます。受験の申し込みや日程は、実施する機関が公表しています。

ふたつめが、定められた講習を修了して得るものです。決められた科目と時間の講習を受け、修了の考査を経て修了証が交付されます。試験というより、受講そのものが中心になる形式です。

みっつめが、事業者が行う教育として位置づけられているものです。特定の業務に就く人に対して、事業者が実施することとされている形式です。

これらは、必要とされる場面も、手続きの流れも異なります。求人票や現場の指示に書かれた名称をそのまま調べ、どの区分に当たるのかを確認するのが確実です。

さらに、実務の経験年数や、他の資格の保有が受講や受験の条件になっている場合もあります。申し込みの段階で確認が必要になるため、早めに調べておくと日程に余裕が生まれます。

要件は法令や規則で定められており、改正されることもあります。判断に迷う場合は、実施する機関や所管する官庁に問い合わせてください。

eラーニングで受けられる範囲

学習の方法として、動画の講義を端末で受ける形式が広がっています。

この形式が向いているのは、学科にあたる部分です。決められた内容を自分の時間に合わせて視聴でき、繰り返し見直せます。会場に通う日程を確保しなくてよいのは、交替の勤務がある職場では大きな違いになります。

一方、実技にあたる部分は、実際に機械や道具を扱う必要があります。この部分は、会場での受講が求められるのが一般的です。学科をオンラインで済ませ、実技だけ会場で受けるという組み合わせになっている講習もあります。どこまでが対象になるかは講習ごとに異なるため、申し込みの前に確認してください。

すべての人に最高の教材を【eラーニング現場系・国家資格】 では、現場で必要になる資格の学習に対応したオンラインの講座が案内されています。合格に必要な範囲に絞った教材であること、講師に質問できる仕組みが用意されていること（回数に制限があること）が説明されています。動画を見て終わりにならない設計だと案内されています。

受講の記録が残る点も、この形式の特徴です。どこまで視聴したかが管理されるため、進み具合を自分でも把握できますし、会社が受講の状況を確認する場合にも使われます。

会社が受講費用を負担する場合

業務に必要な資格では、会社が費用を負担して受講させることがあります。

申し込みの流れは、個人で申し込む場合と少し異なります。会社としてまとめて申し込む形式に対応しているサービスがあり、請求の宛先を会社にできる場合があります。担当者が複数名の受講をまとめて管理する仕組みが用意されていることもあります。

複数名で受ける場合は、進み具合の管理が課題になります。誰がどこまで進んでいるかが見える仕組みがあれば、期限が近づいたときの声かけができます。

負担の範囲についても、事前に確認しておいてください。受講の料金だけなのか、受験料や交通費も含むのか。合格しなかった場合の扱いはどうなるのか。社内の規程で定められている場合があります。

勤務時間として扱うのか、時間外に受講するのかも整理しておきたい点です。ここは職場ごとの決まりによるため、担当する部署に確認してください。

技術系の通信教育を専門に扱うサービスもあります。企業の研修や、技術の向上を目的とした講座が用意されており、多くの企業で利用されていると案内されています。新人の研修から管理に関する内容まで扱われているため、資格の取得以外の目的でも使われています。

学習を進めるコツ

働きながら進めるには、いくつか工夫が要ります。

まず、受講の期限を最初に確認してください。いつまで教材を利用できるのかが分かれば、逆算して計画が立てられます。期限を過ぎると受講できなくなる形式もあります。

次に、視聴の環境です。携帯端末で見られる形式なら、移動や休憩の時間を使えます。通信の量が気になる場合は、あらかじめ読み込んでおける機能があるかを確認してください。

三つめが、細かく区切ることです。一度にまとまった時間を取ろうとすると、忙しい時期に止まります。十五分でも進めば、その分は積み上がります。

四つめが、質問をためないことです。分からない箇所をそのままにすると、後の内容も理解しにくくなります。質問できる仕組みがあるなら、早めに使ってください。

五つめが、実技のある講習では日程を先に押さえることです。会場の枠には限りがあり、希望の日に受けられるとは限りません。

資格取得後の実務

取得して終わりではない場合があります。

一定の期間ごとに再教育を受けることが求められている資格があります。技能の維持や、法令の改正への対応が目的です。対象になるかどうか、どの程度の間隔で必要かは、資格ごとに定められています。

免許証や修了証の携帯が求められる作業もあります。紛失した場合の再交付の手続きも、実施する機関が案内しています。手元にあるものの保管方法を決めておくと、必要になったときに慌てません。

転職や現場の変更に伴って、同じ資格でも扱いが変わることがあります。新しい職場で必要とされる範囲を確認してください。

そして、資格を持っていることと、安全に作業できることは同じではありません。現場の手順、その日の状況、機械の状態。資格の範囲内であっても、判断を要する場面は残ります。

取得した資格を記録として整理しておくことも勧められます。取得日、交付を受けた機関、次に手続きが必要な時期。一覧にしておけば、更新の時期を見落としません。複数の資格を持つほど、この管理が効いてきます。

サービスを選ぶときの確認事項

申し込む前に見ておく項目をまとめます。

まず、対象になっている資格の範囲です。目的の資格が扱われているかを最初に確認してください。

次に、教材の形式と受講の期限です。動画が中心なのか、紙の教材が付くのか。利用できる期間はどのくらいか。

三つめが、質問への対応です。回数に制限があるか、回答までにどのくらいかかるか。

四つめが、法人としての申し込みに対応しているかです。会社が費用を負担する場合は、請求や受講の管理の仕組みも見ておきましょう。

技術系の通信教育講座ならJTEX では、技術系の通信教育を専門に扱うサービスが案内されています。資格の取得に向けた講座のほか、研修や技術の向上を目的とした講座も用意されていると説明されています。

料金やキャンペーンの内容は変わります。申し込む前に、それぞれの公式サイトで最新の内容を確認してください。そして、その資格が業務に必要かどうかは、実施する機関や所管する官庁の案内で確認してください。

よくある質問

実技はどこで受けますか。会場での受講が求められるのが一般的です。講習ごとに扱いが異なるため、申し込みの前に確認してください。

修了証はいつもらえますか。講習の課程を修了した後に交付されます。時期や方法は実施する機関の案内によります。

会社でまとめて申し込めますか。法人向けの申し込みに対応しているサービスがあります。請求や管理の方法を確認してください。

期限内に終わらないとどうなりますか。受講できなくなる形式があります。延長の可否は各サービスの規定によります。

受験料は講座の料金に含まれますか。含まれないのが一般的です。実施する機関の案内を確認してください。

更新は必要ですか。資格によっては再教育が定められています。対象と間隔は資格ごとに異なります。

どの資格が必要か分かりません。作業の内容によって定められています。所管する官庁や実施する機関に確認してください。

携帯端末だけで受講できますか。対応している形式があります。実技を伴う部分は別に受講が必要です。

まとめ

確認するのは、資格の区分、受講の形式、そして期限の三点です。

学科にあたる部分はオンラインで受けられる範囲が広がっていますが、実技は会場での受講が求められるのが一般的です。どの作業にどの資格が必要かは法令で定められているため、実施する機関や所管する官庁の案内を確認してください。取得後に再教育が定められている資格もあります。一般向けの資格講座は https://zero-press.net/columns/shikaku-online-koza に、通信講座の全体像は https://zero-press.net/columns/tsushin-koza-shikaku-shurui にまとめています。