パーソナルジム1店舗の年商はいくらか。M&A売却案件175件の公開情報で、売上・利益率・譲渡価格を集計【ジムラボ総研】

フィットネス情報メディア「ジムラボ」（https://gymlab.jp/）を運営するジムラボ総研は、パーソナルジム1店舗の売上と利益について調査を行い、その結果を「パーソナルジム経営の年商・利益率調査2026」として公開しました。

パーソナルジムの開業や経営について調べると、目にするのはフランチャイズ本部が示す「年商◯千万円も可能」といった、うまくいった店のモデル収支が中心です。実際に営業している店が、いくら売り上げ、いくら残しているのかを、まとまった件数で示したデータはほとんどありません。

そこで本調査では、事業承継・M&Aのマッチングサイトで公にされている、パーソナルジム1店舗の売却案件175件を1件ずつ確認し、ログインせずに誰でも閲覧できる公開情報から、年商・営業利益・譲渡希望額などを集計しました。

調査結果の全文：https://gymlab.jp/research/personal-gym-store-revenue-2026/

■調査結果のポイント

・パーソナルジム1店舗の年商の中央値は1,050万円（月商約88万円）
・売上高の区分では、半数（50.3%）が年商1,000万円未満
・営業利益率の中央値は18.9%。ただし分布は「赤字〜10%」と「30〜50%」の2つの山に分かれた
・利益がわかった72件のうち、黒字68%、ほぼゼロ7%、赤字25%
・オーナー自身の取り分（オーナー所得など）の中央値は年430万円
・譲渡希望額の中央値は400万円で、営業利益の約1.7年分。0円〜1円で譲渡に出された店も8件

■1．パーソナルジム1店舗の年商は、中央値で1,050万円

BATONZの案件に表示される売上高の区分を数えると、区分が表示されていた169件のうち85件（50.3%）が「1,000万円未満」、64件（37.9%）が「1,000万〜3,000万円」、16件（9.5%）が「3,000万〜5,000万円」、4件（2.4%）が「5,000万円以上」でした。

本文に売上の金額が書かれていた81件で年商を計算すると、中央値は1,050万円、真ん中の半分の店は600万〜1,680万円の範囲に収まりました。平均は1,445万円で、年商3,000万円を超える一部の大きな店が平均を引き上げています。

月商約88万円は、ジムラボ総研が以前に調べたパーソナルジムの月4回プランの相場（中央値29,800円、1回あたり7,450円）で割ると、月に約118回、月25日営業で1日4〜5回のトレーニングにあたります。年商1,000万円前後の店の多くは、トレーナー1〜2人で運営する小さな店であると考えられます。

■2．営業利益率の中央値は18.9%。ただし「儲かる店」と「赤字の店」に分かれる

売上と営業利益の両方が書かれていた54件で営業利益率を集計すると、中央値は18.9%でした。

ただし分布を見ると、「赤字」が13件、「0〜10%」が10件である一方、「30〜50%」が16件、「50%以上」が5件と、2つの山に分かれていました。中央値の18.9%前後にあたる「10〜20%」は4件しかなく、中央値は「儲かる店」と「儲からない店」の間の数字にすぎないことがわかります。

利益がわかった72件の内訳は、黒字49件（68%）、ほぼゼロ5件（7%）、赤字18件（25%）でした。パーソナルジムは3店に2店が黒字である一方、4店に1店は赤字です。

■3．オーナーの取り分の中央値は年430万円

案件の中には、「オーナー所得」「代表者所得」のように、オーナー自身の取り分として利益を示している店が9件ありました。多くはオーナー自身がトレーナーを兼ねる小さな店で、取り分の中央値は年430万円（180万〜960万円）でした。件数が少ないため、目安としての値です。

■4．フランチャイズ加盟店の年商は、それ以外の店の約2倍（参考値）

本文やタイトルにフランチャイズ加盟の記載があった店（13件）の年商の中央値は2,000万円で、それ以外の店（68件）の1,010万円の約2倍でした。営業利益率の中央値も、フランチャイズ加盟店が26.5%（11件）、それ以外が17.5%（43件）でした。

一方、赤字の店の割合は、フランチャイズ加盟店で12件中3件、それ以外で60件中15件と、どちらも4店に1店でした。なお、フランチャイズ加盟店は件数が少なく、「それ以外」には加盟の記載がないだけの店も含まれるため、参考値として扱っています。

■5．赤字の店に共通していたのは「家賃」「トレーナー不足」「開業直後」

赤字だった18件の本文では、主に「開業して日が浅く会員が集まっていない」「指導できるのが代表1人しかいない」「売上に対して家賃が重い」の3つが理由として挙げられていました。

家賃・月商・利益がそろって書かれていた8件を比べると、家賃が月商の1割以下の店は利益率が26〜46%だった一方、家賃が月商の7割を超えた店は年350万円の赤字でした。件数は少ないものの、パーソナルジムの損益は家賃に大きく左右されることがうかがえます。

■6．譲渡希望額の中央値は400万円。営業利益の約1.7年分

譲渡希望額がわかった163件の中央値は400万円で、真ん中の半分の店は150万〜1,000万円でした。年商に対しては0.56倍（75件の中央値）、営業利益に対しては約1.7年分（37件の中央値）にあたります。

また、0円〜1円で譲渡に出された店が8件ありました。パーソナルジムの売上はトレーナー個人についた顧客で成り立つことが多く、オーナーやトレーナーが抜けたあとも売上が残る保証がないことが、価格の低さの背景にあると考えられます。

なお、今回対象とした1店舗の売却案件を掲載開始年で数えると、2022年18件、2023年32件、2024年38件、2025年50件と増えていました（BATONZ全体の掲載件数の増加も含まれるため、市場の変化だけを示すものではありません）。

■調査概要

調査名：パーソナルジム経営の年商・利益率調査2026
調査主体：ジムラボ総研
データ：事業承継・M&Aのマッチングサイト掲載された「フィットネス・ジム」の売却案件のうち、ログインせずに閲覧できる公開情報
対象：「フィットネス・ジム」の売却案件862件（募集中・成約済み・募集終了を含む）のうち、タイトルに「パーソナル」「プライベートジム」「マンツーマン」を含む357件から、1店舗の売却で、居抜き（設備のみ）や他業態との複合ではない175件
集計日：2026年11月1日
集計方法：年商は本文の年商・売上高、月商のみの場合は12倍した金額。幅のある金額は中央の値を使用。営業利益率は売上と営業利益の両方が書かれた案件で算出。オーナー所得などオーナーの取り分として示された利益は、営業利益とは分けて集計
注意点：売却に出された店に限られるデータであり、数字は売り手の申告にもとづきます。会員限定の財務情報は使用していません。

■データの引用について

本調査の数字や図は、出典を明記のうえ自由に引用いただけます。引用の際は「ジムラボ総研『パーソナルジム経営の年商・利益率調査2026』」と、下記URLを記載してください。
https://gymlab.jp/research/personal-gym-store-revenue-2026/

■ジムラボ総研について

ジムラボ総研は、フィットネス情報メディア「ジムラボ」の調査部門です。パーソナルジムやフィットネスジムの料金、継続率、店舗の立地などについて、公開情報や口コミをもとに独自の集計を行い、ジム選びやジム経営に役立つデータを発信しています。

運営メディア：ジムラボ（https://gymlab.jp/）

これまでの主な調査
・パーソナルジムの料金調査2026（15都市・34エリア、248店の月4回料金）
　https://gymlab.jp/research/personal-gym-price-guide/
・ジムの継続率調査2026
　https://gymlab.jp/research/gym-retention-rate/