PRESS RELEASE 技術・開発

電通総研、データ・システム・組織をつなぎ“AI-Ready”な企業データ基盤を実現する「BusinessSPECTRE」シリーズの新オプションソリューション「DdataGallery」を提供開始

電通総研、データ・システム・組織をつなぎ“AI-Ready”な企業データ基盤を実現する「BusinessSPECTRE」シリーズの新オプションソリューション「DdataGallery」を提供開始 株式会社電通総研のプレスリリース

出典: 株式会社電通総研

テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研(本社:東京都港区、代表取締役社長:岩本 浩久、以下「電通総研」)は、2026年8月3日(月)より、「BusinessSPECTRE(ビジネススペクトル)」シリーズの新たなオプションとして、生成AIやAIエージェントのさらなる活用に向けた企業データ基盤の実現を促進するデータカタログ統合ソリューション「DdataGallery(ディーデータギャラリー)」を提供開始します。

「BusinessSPECTRE」 は、「SAP ERP」を導入している企業を対象としたSAP BI※1プラットフォームです。「SAP ERP」に格納された大量データを抽出・解放し、他システムのデータと組み合わせることにより、経営分析や予算管理などの業務において、自由で高度な分析を実現します。

今回、生成AIの急速な普及やAIエージェントによる高度な企業DXニーズを踏まえ、企業内に散在するデータの情報を整理し、定義や意味付けがされたメタデータ※2基盤を構築できるオプションソリューション「DdataGallery」を開発しました。「DdataGallery」は、企業が有する膨大なデータを整理し、誰でも必要なときに探し出せるようにするデータカタログ機能を中心とした統合ソリューションとなっており、「BusinessSPECTRE」のテンプレートが保持する「SAP ERP」特有のメタデータ※3情報をあらかじめ設定できることが大きな特長です。

電通総研が開発・提供する「BusinessSPECTRE」シリーズの新オプションシステム「DdataGallery」の特長

■「DdataGallery」提供の背景

生成AIをはじめとするテクノロジーの進展と普及は、企業の事業や業務の在り方を大きく変えました。現在、AIに必要なデータの管理・活用は、企業における大きな課題の一つとなっています。特に、メタデータの管理は、次世代のAI活用には必要不可欠です。

こういった背景と課題を踏まえ、データのサイロ化やブラックボックス化を解消するとともに、システム横断で企業内データを管理し、AIに活用できるAI-Readyな環境を構築する「DdataGallery」の開発・提供に至りました。

■「DdataGallery」の概要と特長

「DdataGallery」は、「SAP ERP」のメタデータを活用した、業務完結型のデータカタログを中心とした統合ソリューションです。本ソリューションは、「BusinessSPECTRE」シリーズを利用し、更なるデータ活用やAI活用の高度化を目指す企業を主な対象としています。

電通総研、“AI-Ready”な企業データ基盤を実現する「DdataGallery」を提供開始

1. 「SAP ERP」のメタデータ情報が標準設定されており、初期設定の手間なく迅速なデータ分析が可能

「BusinessSPECTRE」のテンプレートが保持する「SAP ERP」特有のメタデータ情報を標準搭載しています。これにより、初期設定プロセスを短縮、簡易化し、データの意味・構造・責任者・来歴が可視化された状態で「SAP ERP」のメタデータ利用を即座に開始できます。

2 .マルチソース統合により、全社規模で信頼性の高いデータ基盤を構築

「SAP S/4HANA」などの「SAP ERP」をはじめ、外部DWH、BIツール、さまざまなシステムのデータ基盤など、マルチデータソースに対応したデータの一元管理が可能です。また、データに信頼できるタグ付けを行い、人とAIが共に精度高くパフォーマンスする基盤を構築します。

3. AIを搭載した自然言語インターフェースで必要なデータを直感的に検索・利用し、スピーディな意思決定を支援

「DdataGallery」は自然言語によるAI対話型のインターフェースを完備しており、専門知識やITスキルを有していないユーザーでも簡単に必要なデータを見つけ出し、取り出すことができます。

業務レベルで必要なデータへ迅速にアクセスできるため、データ活用の裾野を拡大し、データに基づいたスピーディな意思決定を可能にします。

さらに、次期バージョンでは、データの検索から利用申請、承認、データ提供までの煩雑なプロセスを大幅に効率化するデータ要求ワークフローの提供を予定しています。

電通総研は、今後も「SAP ERP」ユーザーをはじめとしたさまざまな企業の課題解決に努めるとともに、データ・システム・組織を横断した課題解決や、人とAIが協働して意思決定を行うデータマネジメントの実現を通じて企業の持続的な成長と価値創出に貢献します。

※1: 「Business Intelligence(ビジネス・インテリジェンス)」の略。企業の情報システムなどに蓄積される膨大な業務データを収集して分析し、その結果を可視化し、業務や経営の意思決定に活用する仕組み。

※2: データの意味、構造、所在、利用条件など、データを理解・活用するための付加情報のこと。データの検索や管理をしやすくする役割を果たす。

※3: 「SAP ERP」内で扱われる伝票やマスタデータなどの実データを管理・説明する情報を指す。

<ご参考資料>

「BusinessSPECTRE」シリーズのオプションシステム「DdataGallery」について

電通総研が開発・提供する「SAP ERP」向けBIプラットフォーム「BusinessSPECTRE XC」について

2025年12月17日

電通総研、国内295社への独自調査「SAPユーザー意識調査結果2025年度版」を発表

2025年1月16日

電通総研、SAP BIプラットフォーム「BusinessSPECTRE(ビジネススペクトル)」シリーズの新ソリューション「BusinessSPECTRE XC(クロスクラウド)」を販売開始

■電通総研について https://www.dentsusoken.com

電通総研は、「HUMANOLOGY for the future~人とテクノロジーで、その先をつくる。~」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。

テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation(クロスイノベーション)」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。

 

* 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。

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