PRESS RELEASE 技術・開発

初級試験・初回登録料を免除!WW型他資格取得編入制度

(一社)日本観光文化協会(東京都北区赤羽西1-22-15:代表 小塩稲之)と連携する(一社)日本販路コーディネータ協会では、専門分野で培った知識を生かし、関連する他分野の資格へ効率よく挑戦できるよう、MMPグループ内各 …

出典: 日本観光文化協会

日本観光文化協会がPR FREEで配信したプレスリリースの原文を、Zero Press が転載して掲載しています。

  • #教育・資格・人材

 (一社)日本観光文化協会(東京都北区赤羽西1-22-15:代表 小塩稲之)と連携する(一社)日本販路コーディネータ協会では、専門分野で培った知識を生かし、関連する他分野の資格へ効率よく挑戦できるよう、MMPグループ内各協会のカリキュラム学習を支援する優遇制度を設けています。各協会が認定する上級資格者は、他の協会の認定資格を取得する際に初級資格試験が免除され、中級資格からの受験・研修受講ができる「WW(ダブルライセンス)型複数資格取得優遇制度」が利用できます。この制度を利用すると初級試験免除の他に、2資格目以降、資格取得時の初回登録料が免除されます。

【営業×商品開発、観光×販促、資格の多角化を後押し】
MMPグループでは、一つの専門分野にとどまらず、複数分野の知識を組み合わせて実務に生かせる人材の育成を目指しています。その取り組みの一環として、グループ内資格への挑戦を支援する「WW(ダブルライセンス)型他資格取得編入制度」を設けています。
深刻化する人材不足を背景に、企業では一人ひとりが複数の役割を担える「多能工人材」への期待が高まっています。限られた人員で組織力を維持・強化するため、専門分野に加えて複数のスキルを備えた人材の育成が経営課題となっています。そこで注目されているのが「資格の多角化」です。営業と商品開発、観光と販促など異なる分野の知識を掛け合わせることで、部署間の横断的な連携が促進されます。その結果、社内における業務の重複や手戻りが減少し、組織全体の業務効率化に貢献します。
 WW型複数資格取得優遇制度を活用すれば、初級試験免除や登録料軽減といったメリットにより、時間・費用の負担を抑えながら効率的に資格を取得できます。異なる分野の知識を掛け合わせることで課題解決力や提案力が高まり、専門領域を横断できる人材として、新たな業務やプロジェクトへの参画機会の拡大も期待できます。将来を見据え戦略的に資格を積み重ねることで、若手のスキルアップから中堅・管理職層の専門性強化まで、長期的なキャリア形成を支援します。

【モデルケース】
◆商品開発コーディネーター×販路コーディネータ ⇒ 商品開発から販路開拓までを一貫して推進できる実践型人材へ
◆セールスレップ×プロモーションコーディネーター ⇒ 企業の営業活動と販売促進を総合的に支援できるビジネスパートナーへ
◆観光コーディネーター×商品開発コーディネーター ⇒ 地域資源を観光商品として企画・開発できる地域プロデューサーへ

【制度概要】WW(ダブルライセンス)型他資格取得編入制度の3つのメリット
①初級レベル試験免除
例えば日本観光士会の観光コーディネーターが、販路コーディネータの資格を取りたいと希望した場合、販路コーディネータ3級の資格試験が免除され、販路コーディネータ2級から試験を受験、研修を受講することができます。
②初回登録料免除
WW型他資格取得編入制度では2つ目の資格取得後、通常支払う初回登録料・年会費のうち、初回登録料が免除され年会費(13, 200円税込/1年毎)のみの支払いとなります。
③年会費(資格更新料)免除 ※最上級資格取得者のみ
コーディネーター・1級・マイスター資格を取得すると2つ目以降の資格の年会費も免除され、 最初に取得した資格の年会費(1年毎)のみ発生します。

【優遇制度を受けるには】  
本制度を利用する方は、新たに受けたい資格の申込フォームの通信欄に、取得済みの最上位資格名と認定番号を記載してください。

【詳細】 https://www.jtcc.jp/seido.html

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(一社)日本観光文化協会
設立:2001年11月 / 会長:小塩稲之 / 所在地:東京都北区赤羽西1-22-15 大亜コーポ / 電話:03-5948-6581
HP: https://www.jtmm.jp/ 活動内容 / 日本で唯一、プロフェッショナルの「観光プランナー、観光士、観光コーディネーター」を養成し、資格を認定。また、「観光特産士(マイスター・2級・3級・4級)」の検定である全国観光特産士検定も実施。現在、当協会からの観光関連の資格認定者が全国に2000名在籍中。資格認定者は、国、地方公共団体、商工会、商工会議所などの公的事業や観光関連の民間企業を支援。今後も地域の資源活用のために、観光関連の企業情報、 地域情報などを独自に入手、調査、分析。全国の生産者、観光産業や食、伝統工芸品など、地域産業の発展のために寄与する様々な活動を企画運営実施。

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配信元
日本観光文化協会(Zero Press 掲載 10 本)
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カテゴリ
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