DroR、経営者・人事責任者向けの無料オンライン勉強会を11月5日に開催　第2回のテーマは離職の原因の調べ方

組織開発・組織変革を伴走支援する株式会社DroR（ドロア）は、経営者・人事責任者向けのオンライン勉強会「DroR Lab 勉強会シリーズ」（全5回）の第2回「離職の原因が分からないとき、何から調べるか」を2026年11月5日（木）13:00〜14:30に開催します。登壇は代表取締役CEOの山中真琴で、離職の原因が分からないとき、退職理由の聞き取りより先に何を見るかを説明します。参加無料・定員30名程度で、勉強会のページから申し込めます。

第2回「離職の原因が分からないとき、何から調べるか」を11月5日に開催

株式会社DroR（本社：東京都渋谷区、代表取締役CEO：山中真琴）は、オンラインの勉強会「DroR Lab 勉強会シリーズ」の第2回を2026年11月5日（木）13:00〜14:30に開催します。シリーズは、離職・定着や研修・サーベイの運用といった組織と人事のテーマを1回に1つずつ取り上げ、記入シートを使いながら説明と質疑を行う、全5回のオンライン勉強会です。第2回の内容は、DroRが運営する「DroR Lab（DroR Laboratory）」で2026年8月28日に公開した解説記事「離職の原因が分からないとき、何から調べるべきか」（2026年9月10日更新）に基づきます。

開催概要

• 日時：2026年11月5日（木）13:00〜14:30

• 形式：オンライン（Zoom）

• 参加費：無料

• 定員：30名程度

• 対象：離職が増えているが、原因を特定できていない経営者・人事責任者の方／面談や待遇改善を試したものの、離職が再発している方

• 登壇者：山中真琴（株式会社DroR 代表取締役CEO。臨床組織科学〔COS〕の査読論文〔Frontiers in Psychology, 2026〕の共著者）

• 申込方法：勉強会のページ（https://dror.co.jp/lab/seminars/turnover-cause）の「申し込む（無料）」ボタンから、お問い合わせフォームに進んでお申し込みください。参加用の Zoom の URL は、お申し込みいただいた方にメールでご案内します。

• 時間と進め方：90分（説明と質疑）

• 配布資料：「退職の分布を4つの軸で並べる記入シート」（A4・2ページ）を当日の配布資料として使います。

当日お話しすること

離職が続いているのに原因がはっきりしないとき、多くの組織は退職理由の聞き取りと引き止め策から始めます。第2回では、調べる順番を「分布→観察→仮説→介入」として整理します。次の3点を説明し、質疑の時間を設けます。

• 退職者が語る理由は整えられやすく、聞き取りの集計だけでは原因にたどり着きにくいこと

• 最初に見るのは「誰が・いつ・どこで」辞めているかの分布で、原因の場所を絞り込めること

• 分布は場所を教えるが理由までは教えないため、次に役割・情報・意思決定の観察へ進むこと

シリーズのほかの回の日時とテーマは、勉強会のページ（https://dror.co.jp/lab/seminars）に掲載しています。

DroRの組織開発・組織変革の伴走支援

DroRは、離職の原因が分からないまま退職が続くなど、意思決定・役割・情報の流れが複雑になり始めた成長企業の組織開発・組織変革を、研究に基づいて伴走支援しています。匿名の支援事例3件を https://dror.co.jp/case で公開しています。

株式会社DroRについて

株式会社DroR（ドロア）は、臨床組織科学（Clinical Organizational Science, COS）に基づいて、成長企業の組織開発・組織変革を伴走支援する研究実践ファームです（東京・恵比寿）。会議・役割・意思決定・情報の流れなど、日々の行動を生み出している組織の構造を現場で観察し、手を入れる場所を絞って、変化が日常に残るまで伴走します（組織ディープテック）。財務経理・補助金などの実務を担う高度専門BPOも提供しています。COS の理論は査読論文（Frontiers in Psychology, 2026）として公表しています。

会社名：株式会社DroR（ドロア）／DroR Corporation

所在地：〒150-0021 東京都渋谷区恵比寿西2-4-8 ウィンド恵比寿ビル8F

代表：代表取締役 山中真琴

設立：2023年8月

資本金：10,000,000円

URL：https://dror.co.jp

事業内容：

• 組織ディープテック：臨床組織科学（COS）に基づく組織開発・組織変革の伴走支援

• 高度専門BPO：財務経理・補助金、SNS運用、マーケティングPM

• M&A・PMI支援

研究・公開：臨床組織科学研究会（事務局）、人的資本開示の年次調査 DOCI、働く人の心理学・組織研究ナビ（research.dror.co.jp）