ビットキャッシュ、スマホ完結の決済可能な公式アプリ提供開始　 新機能でデジタルコンテンツ決済の利便性を大幅向上

ビットキャッシュ株式会社(本社：東京都中央区、代表取締役社長：下條 尚)は、プリペイド式電子マネー「ビットキャッシュ」の利用体験をさらに向上させるため、2026年7月29日(水)より公式スマートフォンアプリ「ビットキャッシュアプリ」の提供を開始いたしました。

本アプリでは、これまで「マイビットキャッシュ」で提供してきた各種機能を利用できるほか、パスキー認証やカメラによるひらがなID読み取り機能など、スマートフォンならではの新機能を搭載し、ビットキャッシュをより安全・便利にご利用いただける環境を提供します。

ビットキャッシュについて

ビットキャッシュは、オンラインゲーム、動画、音楽、電子書籍など幅広いデジタルコンテンツのお支払いに利用できるプリペイド式電子マネーです。全国約6万店舗(2026年7月現在)で購入できるほか、クレジットカード、オンラインバンキング、PayPayなど多様なチャージ手段に対応しています。

また、ビットキャッシュは、「クレジットカードを持っていない」「セキュリティやプライバシーの観点からカード情報を登録したくない」といったお客様のニーズに応える前払い方式の決済サービスです。利用額を事前に管理できるため、使いすぎを防ぎながら安心してご利用いただけます。

個人情報を登録せずに利用できる安心感や、全国のコンビニエンスストアなどで手軽に購入できる利便性を強みとして、お客様に独自の決済価値を提供しています。

さらに、会員登録をすれば、コンビニだけでなくネットからも簡単にチャージでき、ポイント特典や限定キャンペーンなど、より便利にご利用いただけます。

ビットキャッシュアプリならではの新機能

ビットキャッシュアプリでは、スマートフォンならではの機能を活用し、これまで以上に安全で快適な利用環境を実現しました。

(1)パスキー認証による安全・快適なログイン

顔認証や指紋認証に対応したパスキー認証を採用しました。パスワード入力の手間なく、安全かつスムーズにログインいただけます。

(2)ひらがなIDのカメラ読み取り

ビットキャッシュのひらがなIDをスマートフォンのカメラで読み取ることができます。手入力による負担や入力ミスを軽減し、チャージをより簡単に行えます。

(3)QRコード決済

対応する加盟店において、アプリでQRコードを読み取ることでビットキャッシュによるお支払いが可能になります。コード入力の手間を省き、よりスムーズな決済体験を提供します。

「マイビットキャッシュ」の機能もアプリで利用可能

ビットキャッシュアプリでは、新機能に加え、多くのお客様にご利用いただいている「マイビットキャッシュ」の各種機能も従来通りご利用いただけます。

各種オンラインチャージ

・クレジットカードチャージ

・PayPayチャージ

・銀行チャージ

など、多様なチャージ手段に対応しています。

セレクトショップ

ビットキャッシュ残高を利用して、さまざまなデジタルコンテンツやサービスをご購入いただけます。

利用明細の確認

チャージ履歴や利用履歴をアプリ上で確認することができます。

びっ得コイン

ビットキャッシュでのお支払いに応じて貯まるポイントサービス「びっ得コイン」の確認・利用が可能です。

今後の展望

ビットキャッシュ株式会社は、今後もお客様の利便性と安全性の向上を追求し、より快適な決済体験の提供に取り組んでまいります。

また、公式アプリを通じたUI／UXの継続的な改善をはじめ、サービス機能の拡充や利便性向上を推進し、より多くのお客様にご利用いただけるサービスを目指してまいります。

さらに、「クレジットカードを使いたくない」「個人情報を登録したくない」といったお客様のニーズに応える独自の価値を磨きながら、ゲーム、動画、音楽、電子書籍をはじめとするデジタルコンテンツ領域において、お客様に選ばれる決済サービスを目指してまいります。

アプリ概要

アプリ名　： ビットキャッシュアプリ

提供開始日： 2026年7月29日

対応OS　　： Android/iOS

利用料金　： 無料

会社概要

会社名　： ビットキャッシュ株式会社

所在地　： 東京都中央区銀座1-6-2 LIFE CARD 銀座ビル7F

代表者　： 代表取締役社長　下條 尚

設立　　： 1997年3月27日

事業内容： 電子マネー「ビットキャッシュ」の発行

　　　　　 電子マネー「ビットキャッシュ」を利用した電子決済サービスの提供

URL　　 ： https://bitcash.jp

※QRコードは株式会社デンソーウェーブの登録商標です。

※PayPayは、PayPay株式会社の登録商標または商標です。

※その他、本プレスリリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、各社の登録商標または商標です。