猛暑対策の死角は「通学路」、熱中症データが示す子どものリスク

今年も熱中症による救急搬送が話題になりましたが、数字を見ていくと「誰が」「どこで」危険にさらされているのかが少しずつ変わってきていることが分かります。猛暑対策というと大人がイメージしやすい熱中症対策ばかりが語られがちですが、実は子どもの通学や部活動にも見過ごせないリスクがあります。

総務省消防庁の発表によると、2025年5月から9月までの熱中症による救急搬送者数は全国で10万510人となり、調査を始めた2008年以降で最も多い数字でした。ただし年齢別の内訳を見ると、全体の6割近くを65歳以上の高齢者が占めており、7歳から18歳未満の子どもの搬送者数はここ数年でみるとやや落ち着いてきています。

つまり「熱中症搬送が過去最多」という見出しの裏には、高齢者の増加が大きく影響しているという事情があります。子どもについては数字だけを見れば横ばいから減少傾向にありますが、油断していい理由にはなりません。搬送に至らないだけで、体調を崩している子どもは相応の数いると考えられるためです。

文部科学省は毎年、学校での熱中症事故防止について通知を出しています。直近の通知では、日本スポーツ振興センターの調査をもとに、学校の管理下（登下校中を含む）で発生した熱中症が年間2000件から3000件台にのぼることが示されています。事故のほとんどは体育の授業や部活動中に起きていますが、教室内の授業中や登下校中にも一定数発生していることが記されています。

特に注意したいのは、気温がそれほど高くない時期でも発生している点です。文部科学省の通知では、気温25度から30度程度でも湿度など他の条件によって熱中症が起こりうるとされています。真夏の猛暑日だけを警戒していると、梅雨明け直後など体がまだ暑さに慣れていない時期の危険を見落としがちです。

登下校の時間帯は、教員や保護者の目が届きにくい場面でもあります。学校のガイドラインでは、子ども同士で水分補給や休憩を声掛けし合うことや、発達段階によっては一人での長時間の移動を避けることなどが挙げられています。教室や運動場と違い、通学路では体調の変化に気づく大人がその場にいないことが多いため、対策の考え方も少し変える必要があります。

熱中症対策としてよく言われるのは、喉が渇く前の水分補給や、暑さ指数（WBGT）を確認してから活動の可否を判断することです。当たり前のようですが、実際には「まだ大丈夫」という感覚だけで判断してしまう場面が少なくありません。子どもは自分の不調をうまく言葉にできないことも多いため、周囲の大人が顔色や汗のかき方を意識して見ておくことも欠かせません。

また、暑熱順化といって、体が暑さに慣れるまでには数日から2週間ほどかかるとされています。急に気温が上がる時期は、運動量を控えめにしながら少しずつ体を慣らしていくことが望ましいとされています。

こうした基本を押さえたうえで、通気性の良い服装や日よけ、冷感グッズなどを組み合わせて取り入れている家庭や学校も増えています。最近では、一定の温度で熱を吸収するPCM（潜熱蓄熱材）を使った冷却パットも種類が増えており、首や背中に当てるタイプだけでなく、ランドセルの背中側に取り付けて背負っている間に涼をとるランドセルパットのような通学向けの製品も出てきています。すべてを一度に揃える必要はありませんが、通学時や外遊びの場面に合わせて、無理のない範囲でこうした対策を加えていくのも一つの方法かもしれません。