EF ポリマー、果皮のアップサイクル量が累計 1 万トンを突破
EF ポリマー、果皮のアップサイクル量が累計 1 万トンを突破 EF Polymer 株式会社のプレスリリース
EF Polymer 株式会社がPR TIMESで配信したプレスリリースの原文を、Zero Press が転載して掲載しています。


EF Polymer 株式会社(本社:沖縄県恩納村、創業者兼 CEO:ナラヤン・ラル・ガルジャール、以下「EFPolymer」)は、当社の独自技術で開発した完全生分解性の「EF ポリマー」の需要拡大に伴い、原材料のオレンジやバナナの皮をアップサイクルした量が累計で 1 万トンを超えたことを発表しました。
当社は、これまで廃棄されてきた素材に新たな価値を生み出す資源循環型のビジネスモデルを通じて、
農業を中心とした事業の拡大に取り組んできました。今後は、日用品や化粧品、建設分野などへの用
途展開も進め、自然由来ポリマーの可能性をさらに広げていきます。
当社の主軸製品「EF ポリマー」は、オレンジやバナナの皮をアップサイクルした超吸水性ポリマーです。インドと日本の沖縄で生まれた独自技術により、原料となる作物残渣から主成分を抽出し製品化するまでの過程で化学薬品は一切使用せずに製造しています。
主原料であるオレンジやバナナの皮はジュースなどの加工品製造の際に排出される残渣を使用してい
ます。従来、廃棄されてきた物に価値を提供し、高性能な農業資材として世界中の農業現場に届けてい
ます。当社は従来廃棄されてきた素材を累計で 1 万トン以上アップサイクルし、農業における水使用量
の削減や自然由来の素材への転換を通じて、環境負荷の低減に取り組んできました。
EF Polymer では、事業活動による環境インパクトを、製造時および製品の普及による効果の両面から
評価しています。社内で実施した LCA(ライフサイクルアセスメント)に基づき、灌漑用水の削減や肥料製造の削減などの 5 項目*1 について、従来型の製品・製造方法と比較した温室効果ガス削減貢献量
を算定しています。2025 年度の削減貢献量は約 9,405 t-CO₂e と推計されます*2。これは、国内の約
3,800 世帯が 1 年間に排出する CO₂量に相当します*3。

また、日用品や化粧品をはじめ、石油由来の超吸水性ポリマーが広く使用されている分野において、当
社の自然由来のポリマーの採用が進むことで、パートナー企業の温室効果ガス削減目標やバイオマス
由来原料の採用目標の達成にも貢献できると考えています。2026 年度は、インドにおける環境配慮型
セメントへの採用に加え、化粧品原料としての採用に向けた取り組みも進んでいます。
販売実績と新たな用途開発「EF ポリマー」は、2020 年後半のインド市場での販売開始を皮切りに、干ばつや水不足に悩む地域を中心に、農業用資材として事業を展開してきました。現在では、インドと日本を中心に世界 10 カ国以上で販売され、累計販売量は約 1,000 トンに達しています。
農業
2020 年:インドで販売を開始
2021 年:日本で販売を開始
2023 年:米国で販売を開始
2024 年:フランスで販売を開始
2026 年:中東地域での販売を開始
非農業
2023 年:保冷剤向けの採用
● 2026 年:環境配慮型のセメント向けの採用および化粧品向けの採用(26 年内予定)
EF ポリマーの創業者兼 CEO のナラヤン・ラル・ガルジャールは以下のように述べています。
「EF ポリマーは、水不足に悩む生産者の方々を助けたいという想いから始まりました。その想いは今も変わらず、世界中に良いインパクトを広げていくことを目指しています。私たちが目指しているのは、EF Polymer だけが成功することではありません。事業モデルやサプライチェーン全体を通じて、持続可能な仕組みを確立することです。これまで分断されていた資源の循環をつなぎ合わせ、社会全体の持続可能性の向上に貢献していきたいと考えています。」
EF Polymer について
EF Polymer 株式会社はインド生まれで沖縄育ちのディープテック・スタートアップです。オレンジやバナナの皮など、従来捨てられていた残渣をアップサイクルし、100%自然由来の超吸水性ポリマーの「EF ポリマー」を農業資材として製造・販売しています。また、環境にやさしいのポリマーを日用品や化粧品などの原材料としての応用を推進することで、企業のグリーントランスフォーメーション(GX)を支援します。当社技術の普及を通して、水不足を中心とした環境問題の解決を目指します。
*1 灌漑用水の削減、肥料製造の削減、肥料輸送の削減、EF ポリマーの製造・構内輸送、EF ポリマーの市場輸送
*2 「廃棄果皮の分解回避」や「土壌炭素貯留による効果」は本数値に含まず
*3 出典:環境省「令和5年度家庭部門の CO2 排出実態統計調査 資料編(確報値)」
https://www.env.go.jp/earth/ondanka/kateico2tokei/co2/detail/01/
問い合わせ窓口:
EF Polymer 株式会社 広報
・中尾:050-3628-8676
・稲福:050-1785-7082
efp-japan-office@efpolymer.com
Zero Press のデータで見るこのリリース
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- EF Polymer 株式会社(Zero Press 掲載 3 本)
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- PR TIMES
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- 経営・業績
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