PRESS RELEASE キャンペーン 2026/09/30 18:30

半導体人財共育プラットフォーム『COGAKUSEE』、上位プランの全機能を無料で試せる「トライアルパートナープラン」を提供

半導体人財共育プラットフォーム『COGAKUSEE』、上位プランの全機能を無料で試せる「トライアルパートナープラン」を提供　木村情報技術株式会社のプレスリリース

木村情報技術株式会社がPR TIMESで配信したプレスリリースの原文を、Zero Press が転載して掲載しています。

AI・生成AIを活用したソリューションを展開する木村情報技術株式会社（本社：佐賀県佐賀市、代表取締役：木村隆夫、以下「木村情報技術」）は、半導体人財共育プラットフォーム『COGAKUSEE（コウガクシー）』において、企業が費用をかけずに全機能を体験できる「トライアルパートナープラン」を提供します。

2027年3月末まで、上位プラン「プラチナパートナー」と同等の機能を無料でお試しいただけます。

背景

国内の半導体関連産業では、国際競争力の低下と深刻な人材不足が大きな課題となっており、主要9社だけでも、今後10年間で約4万人の半導体人材が必要になるとされています。 (※1)

『COGAKUSEE』は、木村情報技術と有明高専が共同開発した、全国の高専生を対象とした半導体人材教育プラットフォームです。有明高専の石川洋平教授が提唱する「サーキットデザイン（回路設計）教育」を核に設計しており、学生一人ひとりの潜在能力を、社会が求める「実践力」へと育成することを目的とした、有機的な教育エコシステムを目指しています。

学生は半導体設計の授業をオンライン動画で学習できるほか、受講履歴や資格、受賞歴などをプラットフォーム上に記録でき、教員側はそれらの情報を個別の教育指導に活用することが可能です。有明高専が2025年4月1日に設立した「サーキットデザイン教育センター『CDEC（シーデック）』」を通じて、全国の高専への普及を進めています。

(※1)ご参考：経済産業省関東経済産業局「半導体分野の人材育成・確保等に向けた取組について」

『COGAKUSEE』のプラン

COGAKUSEEでは、企業のニーズに応じて3つのパートナープランをご用意しています。

トライアル

パートナー

ゴールド

パートナー

プラチナ

パートナー

料金（年額）

無料

2027年3月まで

60万円

120万円

HPへの社名・ロゴ掲載

○

COGAKUSEE上での

社名・ロゴ・企業情報掲載

○

動画・課題コンテンツの提供

○

―

○

学生とのチャット機能

○

―

○

まずは無料でお試し「トライアルパートナープラン」

「トライアルパートナープラン」では、上位プランであるプラチナパートナーの全機能を、無料でお試しいただけます。

利用いただける機能

HPへの社名・ロゴ掲載
COGAKUSEE上での社名・ロゴ・企業情報掲載
動画・課題コンテンツの提供
学生とのチャット機能

※お試しいただける期間：2027年3月末まで

※コンテンツの提供可能数は1つまで

トライアル後もスムーズ ── 初期費用なし・データそのまま移行

トライアルパートナープランをお試しいただいたあと、ゴールドパートナーまたはプラチナパートナーへの移行をご希望の場合は、すでにご登録いただいている企業情報やコンテンツのデータはそのまま移行いただけます。初期費用も不要なため、柔軟なプラン移行が可能です。

パートナー企業様募集中

新しい産学連携のカタチを共につくっていただける、パートナー様を募集しています。まずはお気軽に、無料トライアルをお試しください。詳しいご説明や、ご使用環境のお渡しなど、丁寧に対応いたします。

【本件に関するお問い合わせ先】

COGAKUSEE 運営事務局

E-mail：cogakusee.info@gakusee.jp

運営：木村情報技術株式会社（本社：佐賀県佐賀市）

『COGAKUSEE』について

『COGAKUSEE』は、木村情報技術と有明高専が共同開発した、全国51校の国立高専の学生を対象とした半導体人材教育プラットフォームです。有明高専の石川洋平教授が提唱する「サーキットデザイン（回路設計）教育」を核に設計され、学生一人ひとりの潜在能力を、社会が求める「実践力」へと育成することを目的とした、有機的な教育エコシステムを目指しています。

学生は、無償で半導体設計の授業をオンライン動画で学習できるほか、受講履歴や資格、受賞歴などをプラットフォーム上に記録でき、教員側はそれらの情報を個別の教育指導に活用することが可能です。

運営は、企業からの協賛・支援に支えられています。産学連携による次世代の半導体人材育成を推進するとともに、支援企業にとっても、将来を担う高専生との接点づくりや採用活動につながる機会となります。