「楽天ペイ」、「楽天ペイ残高」のオートチャージ機能を利用した人限定！「楽天ポイント」200万ポイントを山分けするキャンペーンを実施

キャンペーンページ：https://r10.to/hPbosf

　楽天ペイメント株式会社（以下「楽天ペイメント」）は、キャッシュレス決済サービス「楽天ペイ」において、「楽天ペイ残高」のオートチャージ機能（注1）を利用した人を対象に、「楽天ポイント」200万ポイントを山分けするキャンペーンを2026年9月1日（火）から10月1日（木）まで実施することをお知らせします。

　本キャンペーンでは、エントリー期間中にエントリーのうえ、「楽天ペイ残高」のオートチャージ機能の利用に加えて、「楽天ペイ残高」（注2）を支払い元にした「楽天ペイ」のコード決済（注3）を利用した方を対象に、「楽天ポイント」合計200万ポイントを山分けしてもれなく進呈します。

　なお、ポイントの進呈には条件（対象外店舗など）があり、特典のポイント（期間限定ポイント含む／上限あり）にも条件があります。詳細はキャンペーン概要またはキャンペーンページをご確認ください。

　オートチャージ機能は、あらかじめ設定した「楽天ペイ残高」を下回った場合、不足分が自動でチャージされる機能で、これにより残高不足を心配することなく支払いをすることができます。なお、オートチャージ機能は、チャージ方法を「楽天カード」にしている場合のみ設定可能です。

　楽天ペイメントは、キャッシュレス決済を利用できる機会を拡大し、よりおトクで利便性の高い決済体験を利用者に提供すべく、サービスの向上を図っていきます。

（注1）「楽天ペイ」アプリのオートチャージ機能または楽天証券の「残高キープチャージ」が対象となります。チャージされる残高は「楽天キャッシュ【基本型】」です。オートチャージ機能は以下の詳細ページをご確認ください。

https://cash.rakuten.co.jp/charge/zandakakeep/

（注2）「楽天ペイ残高」は、「楽天キャッシュ【基本型】」「楽天キャッシュ【プレミアム型】」「楽天キャッシュ【プレミアム型】（給与）」の総称および総額です。

（注3）対象の店舗・サービスによっては、一部対象外の支払い方法があります。

キャンペーン概要

キャンペーン名称

「オートチャージされた方限定　コード・QR払いすると200万ポイント山分けキャンペーン」

エントリー期間

2026年9月1日（火）10:00 ～ 10月1日（木）9:59

キャンペーン期間

2026年9月1日（火）10:00 ～ 10月1日（木）9:59

※本キャンペーンは毎月開催を予定しており、エントリーは各期間ごとに必要です。

※本キャンペーンは途中で変更、中止する場合があります。

キャンペーンページ

https://r10.to/hPbosf

対象店舗

一部対象外の店舗があります。以下の詳細ページをご確認ください。

https://pay.rakuten.co.jp/campaign/2020/pointprogram/rule/shop/

参加方法

1. 本キャンペーンにエントリー

2. オートチャージ機能を利用し「楽天ペイ残高」をチャージ

3. 「楽天ペイ残高」を支払い元にした「楽天ペイ」のコード決済で支払い

※1～3の順序は問いません。

特典

「楽天ポイント」合計200万ポイントを山分けしてもれなく進呈します。

※1人あたりの獲得できる特典ポイントの上限は、200ポイントです。

※山分けの口数が200万口を超えた場合でも、1口あたり1ポイントの進呈を保証します。

※特典ポイントは、小数点以下を切り捨てにて進呈します。

※本キャンペーンのポイント進呈対象者は、同時期に行われている他のキャンペーンの対象から除外、または景品総額が景品表示法上の範囲内に制限される場合があります。

ポイント進呈

2026年12月末頃までに、2027年2月28日（日）まで使える期間限定ポイントを進呈します。

【楽天ペイメント株式会社について】https://payment.rakuten.co.jp/

楽天ペイメント株式会社は、楽天グループの中で決済およびマーケティングを中心としたサービスを展開する企業として2019年4月に設立されました。「楽天ペイ」をはじめ、「楽天ポイントカード」「楽天チェック」「楽天ペイ」実店舗決済などを運営しています。また、楽天ペイメント株式会社傘下の楽天Edy株式会社は「楽天Edy」「楽天キャッシュ」を運営しています。利用者には親しみやすく便利で安全な決済サービスを、加盟店には業種・業態に合わせた幅広い決済サービスと、データを活用したマーケティングプログラムによるビジネス支援を提供しています。

※記載されている会社名・製品名・サービス名などは、各社の登録商標または商標です。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上