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首位ルミネ新宿は揺るがず。西武池袋が4位に返り咲き!―2026年版 首都圏商業施設集客力ランキング

首位ルミネ新宿は揺るがず。西武池袋が4位に返り咲き!―2026年版 首都圏商業施設集客力ランキング 株式会社 日経リサーチのプレスリリース

出典: 株式会社 日経リサーチ

株式会社 日経リサーチがPR TIMESで配信したプレスリリースの原文を、Zero Press が転載して掲載しています。

  • #調査レポート

日経リサーチは1都3県の商業施設の利用実態を定期的に調査しています。2026年9月中旬に「施設と駅のセンサス」施設編を実施し、314施設について約6万2000人から回答を得ました。


今回は、上位に返り咲いた「西武池袋本店」と、大型開業が続く「東京の東側」に注目します。

リニューアルの「西武池袋本店」が4位に返り咲き

直近3カ月以内にその施設を利用した人の多さを「集客力」として、314施設を並べたのが下のランキングです。首位は「ルミネ新宿」。調査仕様を見直した2022年以降、5年連続でトップを守りました。そして今年の主役は、4位に入った「西武池袋本店」です。

同店は2023年には2位でしたが、売場縮小の影響もあり、近年は順位を下げていました。今回、再び上位に戻ってきた背景にあるのが、創業以来初となる大規模リニューアルです。約180店舗が集まる地下の食品フロアとコスメフロアが先行オープンしました。

特に「食品・惣菜の買い物」を利用目的とする割合は48%と、全施設平均を大きく上回りました。同店は、改装のため約1年間デパ地下を閉じていました。昨年9月に復活した新しいデパ地下は、お弁当だけで約400種類と百貨店最大級の品ぞろえ。日常の買い物客を、しっかり呼び戻しています。

■首都圏利用商業施設集客力ランキング TOP10

※「GRANSTA東京(グランスタ東京)」は「GRANSTA東京」、「池袋サンシャインシティ(アルタ、アルパ)」は「池袋サンシャインシティ」と表記

大型開業が続く「東京の東側」。街ごとの役割をマップで読み解く

東京駅・八重洲から日本橋、有楽町、銀座へと広がる「東京の東側」。このエリアの施設について、利用目的を「食」と「ファッション」の2軸でマップにすると、街ごとの役割がはっきり見えてきます。

■施設の「食×ファッション」マップ

※各施設の利用者に聞いた利用目的(複数回答)を合算。
「食」=食品・惣菜+飲食店・レストラン・フードコート、「ファッション」=男女衣料品+バッグ・小物+化粧品。点線は全314施設の平均

・東京駅(紺):11施設すべてが「食」に特化しているのが大きな特徴です。「GRANSTA八重北」(食90%)や「GRANSTA東京」(食79%に対してファッション3%)に見られるように、食の目的が際立って高く、駅周辺の豊かな食の需要を強力に牽引しています。
・日本橋(赤):4施設とも食の目的が安定して高くまとまっています。特に「日本橋三越本店」ではギフトや贈答品の買い物が全体平均を大きく上回り、贈答需要の確かな受け皿としても機能しています。
・有楽町(オレンジ):東京駅の施設群とは対照的な位置にあり、「ファッション」目的での利用が中心です。「ルミネ有楽町店」はファッションが6割以上と、トレンドを求める買い物客を引きつける街と言えます。
・銀座(緑):食とファッションの中間に広がり、バランスの良さが特徴です。「GINZA SIX」はファッション寄り、「松屋 銀座店」は食寄りと施設の個性が分かれます。中でも「銀座三越」はマップで唯一、食とファッションの両方で平均を上回る高い支持を集めています。

「食」の東京駅、「食+贈答」の日本橋、「ファッション」の有楽町、その両方をあわせ持つ銀座。隣り合う街が、きれいに役割を分け合っています。

<東京駅・日本橋エリア限定集客力ランキング>

この街並みは、これからさらに変わります。八重洲では2026年9月に「TOFROM YAESU TOWER(トフロム八重洲タワー)」が開業しました。2027年中には有楽町では「YURAKUCHO PARK」、日本橋では「東京ミッドタウン日本橋」のグランドオープンが控えています。

「乗り換えて通り過ぎる場所」から「一日過ごせる場所」へ。東京の東側は、大きくその姿を変えようとしています。

日経リサーチの「施設と駅のセンサス」では、利用目的や利用金額、滞在時間などの利用状況に加え、家族構成や世帯年収などの利用者プロフィールも聴取しています。店舗・施設の企画・開発・運営に、ぜひご活用ください。

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【会社概要】

会 社 名:株式会社 日経リサーチ

住  所:東京都千代田区内神田2丁目2番1号 鎌倉河岸ビル

代 表 者:代表取締役社長 田中直巳

事業内容:顧客満足度(CS)調査や、ブランド調査、デジタルマーケティングなど各種市場調査を国内外で幅広く展開しています。また、定期的に実施する世論調査や企業調査の結果は日本経済新聞などの媒体に多く掲載されています。

U R L:https://www.nikkei-r.co.jp/

【本件に関するお問い合わせ先】

ソリューション本部

担当:久保田、瀬川、中谷

TEL: 0120-980-181(平日 9:00~12:30、13:30~17:30)

FAX: 03-5296-5110

弊社HPお問い合わせフォーム:

https://www.nikkei-r.co.jp/contact_census/

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