PRESS RELEASE 調査・レポート 2026/10/17 16:45

シニア採用の実測——応募フォーム離脱33%のデータが示す“見えない応募者”

シニア採用の実測——応募フォーム離脱33%のデータが示す“見えない応募者”　株式会社Shakeのプレスリリース

株式会社ShakeがPR TIMESで配信したプレスリリースの原文を、Zero Press が転載して掲載しています。

株式会社Shakeと、本調査のデータについて

富山と東京の2拠点で展開する株式会社Shakeが運営するHRShakerは、Indeed・Airワーク採用管理などの求人媒体の運用代行サービスです。広告費を積んで露出を買うのではなく、求職者のニーズ起点で求人原稿を量産し、媒体内での上位表示を狙う「採用のSEO」という考え方で運用しています。サービス開始から1年で、従業員3名の電気工事会社から上場企業まで100社を超える企業を支援してきました。

本レポートは、シニア層・現業系人材の採用における「Web応募データに現れない応募者」の実測分析を公開します。

シニアに「応募フォーム」という関門は高すぎる

帝国データバンクの調査では正社員不足を訴える企業は52.3%（2026年1月）。人手不足の解決策としてシニア採用への期待は高まる一方です。しかし多くの企業が「シニア向けに求人を出したが応募が来ない」と言います。

ここで見落とされているのが応募手段です。当社の実測では、Web応募フォームを開始した人の約33%が完了前に離脱しています。若年層でもこの離脱率です。スマートフォンでの長文入力や職務経歴の登録に慣れないシニア層にとって、フォームはさらに高い関門になります。読んで、応募したいと思って、それでもフォームで止まる——この層が「見えない応募者」です。

Web応募ゼロで採用に成功した実例

北陸の自動車関連企業は、整備士・クレーンオペレーター・ドライバーという採用難職種を40求人に展開しました。訴求は「月の平均残業はわずか10時間程度」「現場の約8割は県内。毎日家に帰れる」「必要な資格は会社が取得をバックアップ」という実数と制度。そして重要なのが、求人票に問い合わせ先の電話番号を明記したことです。

結果、Airワーク上のWeb応募は0件のまま、電話応募が主経路となって採用が成立しました。現業系の求職者、とりわけシニア層は「フォームに入力する」より「電話して聞く」を選びます。応募経路の設計と成果測定の両方で、「現業系は電話」を前提にする必要があります。

「CTR5%超・応募ゼロ」の約1割に隠れているもの

当社の実測では、表示1,000回以上の求人970件のうち、クリック率5%を超えているのに応募ゼロの求人が約1割ありました。従来この数字は「原稿は読まれているが条件で負けている」と解釈されてきました。それは今も主因ですが、本実例のように応募が電話など計測外の経路で起きているケースが一定数含まれていると考えられます。特に現業系・シニア向け求人では、Web応募ゼロを「失敗」と断定する前に、電話・来店・紹介経由の反応を発注者に確認することが不可欠です。

シニア採用に取り組む企業様へ

求人票に電話番号を大きく明記する。「電話応募OK・お気軽にお電話ください」の一文を添える
応募フォームは入力項目を最小化する。33%の離脱は項目数を減らすだけで改善余地がある
Web応募数だけで求人の勝敗を判定しない。電話・来店・紹介の応募を必ず集計に含める
シニアの不安（体力・覚えること・年齢の壁）には「見習い」「補助」「資格取得バックアップ」など入口を広げる職種名・制度で答える

HRShakerは、データに現れない応募者まで見据えた応募経路の設計を支援

シニア層や現場系の求職者は、Webフォームではなく電話で応募することが少なくありません。HRShakerは、求人票への電話番号の明記や、応募しやすい職種名・制度の提示など、ターゲットの応募のしかたに合わせた求人を設計します。

効果測定ではWeb応募だけでなく電話応募の状況も確認し、機能している求人を誤って止めない運用を行います。「シニア向けに求人を出しても反応が見えない」「Web応募数だけで判断してよいか迷っている」企業様は、サービス資料をご覧ください。

HRShakerのサービス資料をDL

株式会社Shakeについて

株式会社Shakeは、富山と東京の2拠点で中小企業の成長を支援する会社です。多くの中小企業では、「人が採れない」「社長に時間がない」「選ばれる理由が創れない」の3つが連鎖して悪循環を生んでいます。人が採れないから社長が現場を埋め、社長に時間がないから優先度の高い仕事が後回しになり、選ばれる理由が創れないから採用でも選ばれない——この循環は、1つだけ直しても変わりません。

Shakeはこの3つに対し、3つの事業で応えています。