ディーバ、4年連続でGreat Place to Work ® Institute Japanの 「働きがいのある会社」に認定
ディーバ、4年連続でGreat Place to Work ® Institute Japanの 「働きがいのある会社」に認定 株式会社アバントグループのプレスリリース
株式会社アバントグループがPR TIMESで配信したプレスリリースの原文を、Zero Press が転載して掲載しています。

アバントグループで連結会計ソリューションを提供する株式会社ディーバ(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:永田 玄、以下 ディーバ)は、世界100カ国で働きがいのある会社の調査を行う専門機関、Great Place to Work ®より、4年連続で「働きがいのある会社」に認定されたことをお知らせします。
本認定は、社員に対し会社の施策や制度の充実度、働きがい(満足度)を調査、評価するもので、社員より「働きがいのある会社」と評価されたことにより認定されます。
ディーバの紹介ページは、以下URLよりご覧ください。
https://hatarakigai.info/ranking/certified_companies/0930_5617.html

ディーバでは、入社してくれた社員に少しでも健やかで幸せな時間を過ごして欲しい、そういったポジティブなものを提供できる会社でありたいという理想を追求しているため、全社員が働きがいを感じられる会社を目指しています。
働く人へのアンケートの結果、下記3つがディーバの強みとして特に評価されました。

「働きがいのある会社」認定について
働く人へのアンケートの結果を基に、優れた職場文化に基づいた「働きがいのある会社」であることをGreat Place to Work® Institute Japanが正式に認定するものです。
Great Place to Work ® Institute Japanについて
Great Place to Work® Institute は、世界約100でヵ国に展開し、「働きがいのある会社」を世界共通の基準で調査・分析、各国のHPや主要メディア等で発表しています。米国では、1998年より「FORTUNE」を通じて毎年「働きがいのある会社」ランキングを発表しており、同国ではこのランキングに名を連ねることが「一流企業の証」として認められています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place to Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place to Work® Institute Japan(GPTWジャパン)を運営しています。
Great Place to Work ® Institute Japan トップページ
日本における「働きがいのある会社」認定企業ページ
https://hatarakigai.info/ranking/certified_companies/
【株式会社ディーバに関して】
株式会社ディーバは、連結会計システム「DivaSystem LCA」および関連製品の開発のほか、連結決算業務・単体決算業務などのアウトソーシング事業を手掛け、情報開示を通じた企業の価値創造プロセスを総合的に支援します。東証プライム市場上場の株式会社アバントグループの100%子会社です。
社 名 :株式会社ディーバ
設 立 :2017年8月7日
代表者 :代表取締役社長 永田玄
主要業務 :連結会計システムおよび関連製品の開発・販売、決算業務アウトソーシング事業 など
本社所在地:東京都新宿区西新宿六丁目5番1号 新宿アイランドタワー43階
【アバントグループに関して】
株式会社アバントグループ(本社:東京都港区、代表取締役社長:森川 徹治、東証プライム市場上場、証券コード:3836)を持株会社として展開するアバントグループは、財務情報・非財務情報を問わず様々な情報に基づき、お客様が適時・適切な経営判断を行い、経営改革を推進するためのソフトウェア開発・販売・保守や、ソフトウェアベースのコンサルティング・BPOサービスをご提供し、「経営のDX」に貢献しています。
グループ事業子会社は以下の通りです。
コーポレートサイト:https://www.avantgroup.com/
<アバントグループ>
○株式会社アバント
○株式会社インターネットディスクロージャー
○株式会社ジール
○株式会社ディーバ
○株式会社VISTA
○DIVA INDIA PRIVATE LIMITED
Zero Press のデータで見るこのリリース
- 配信元
- 株式会社アバントグループ(Zero Press 掲載 17 本)
- 配信サイト
- PR TIMES
- カテゴリ
- 調査・レポート
- 直近 7 日の配信
- 調査・レポート 1,218 本 / 全体 13,450 本
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