PRESS RELEASE 技術・開発

全固体電池の品質評価に向けた分析・解析技術を開発

全固体電池の品質評価に向けた分析・解析技術を開発 株式会社 日立製作所のプレスリリース

出典: 株式会社 日立製作所

株式会社 日立製作所がPR TIMESで配信したプレスリリースの原文を、Zero Press が転載して掲載しています。

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 日立と日立ハイテクは、全固体電池の実用化・量産化に向けて重要となる品質評価を支えるため、製造工程で混入し得る金属異物の影響を分析・解析する技術を開発しました。日立ハイテクの電子顕微鏡やX線分析装置などの先端分析機器を活用した分析・解析技術と、日立が蓄積してきた電池試作・解析の知見を組み合わせ、金属異物の種類、サイズ、混入位置などによる電池性能への影響を明らかにしました。今回評価した材料構成*1の電池では、銅が正極内に一定程度のサイズで存在する条件において、内部短絡リスク*2が高いことを確認しました。さらに、短絡箇所を分析装置で評価するための解体・前処理プロセスも整備しました。これにより、全固体電池の量産品質を検討する際に、異物の種類やサイズ、混入位置など、優先的に確認すべき項目を整理しやすくなります。今後、日立と日立ハイテクは、電池関連企業と連携して本技術の適用可能性を検証し、量産時に確認すべき異物条件や確認項目に関する技術・知見を蓄積することで、全固体電池の量産立ち上げ時の品質安定化につなげていきます。

図1 金属異物の影響分析に基づく品質評価支援((注)本図の一部イラストは、生成AIを用いて作成しています)

*1 正極: ニッケルマンガンコバルト酸リチウム、電解質: 硫化物系固体電解質、負極: リチウム合金の構成

*2 内部短絡リスク: 電池内部で電気が意図しない経路で流れやすくなる可能性

背景および課題

 電動モビリティの普及拡大とカーボンニュートラルへの対応を背景に、高い安全性と高エネルギー密度が期待される全固体電池の開発が進んでいます。全固体電池は新しい材料や構造を用いるため、量産段階では製造条件の安定化に加え、品質に影響する要因を把握することが重要になります。特に、製造工程で混入し得る微小な金属異物については、種類やサイズ、混入位置によって電池性能への影響が異なる可能性があります。そのため、全固体電池製造の品質安定化に向けて、金属異物が電池性能に与える影響を把握し、量産時に確認すべき項目を見極める分析・解析技術が必要でした。

課題を解決するために開発した技術・ソリューションの特長

 そこで日立と日立ハイテクは、金属異物が全固体電池の性能に与える影響を把握し、量産時に確認すべき項目を見極めるための分析・解析技術を開発しました。技術の特長は以下の通りです。

1. 金属異物が電池性能に与える影響を体系的に評価する技術

 銅、鉄、亜鉛などの金属異物を対象に、異物の種類、サイズ、混入位置が電池性能へ与える影響を評価しました。これにより、品質影響が発生しやすい条件を個別事象としてではなく、比較可能な形で体系的に整理できます。量産化に向けて、重点的に管理すべき異物や確認項目を検討するための基礎知見を提供します。

2. 優先的に管理すべき異物条件を特定する解析技術

 今回評価した全固体電池では、一定サイズ以上の銅異物が正極内に存在する場合、内部短絡リスクが高まることを確認しました。また、充電時には銅が関与する反応が進行し、電池性能の低下につながる可能性を明らかにしました。これにより、異物の有無だけでなく、品質管理上優先的に確認すべき条件を絞り込みやすくなります。

図2 異物の種類・サイズが内部短絡リスクに及ぼす影響 (漏れ電流: 内部短絡リスクの定量指標、異物サイズ: 球相当径)

3. 不具合原因の特定を支援する解体・前処理プロセス

 電池内部の短絡箇所を分析装置で適切に評価するため、大気に触れさせない状態で対象部位を切り出し、観察・分析につなげる解体・前処理プロセスを整備しました。本プロセスにより、電池内部の状態を保持したまま詳細な分析が可能となり、不具合原因の特定を容易にします。今後は、日立ハイテクの分析装置を活用した分析技術と日立の試作・解析技術を組み合わせた品質評価フローの構築を進めていきます。

今後の展望

 今後、日立と日立ハイテクは、電池関連企業と連携して本技術の適用可能性を検証し、量産時に確認すべき異物条件や確認項目に関する技術・知見を蓄積していきます。これらをもとに、分析装置と分析・解析技術、試作・解析の知見、品質データ活用を組み合わせた品質管理ソリューション化にOne Hitachiで取り組み、Lumada 3.0を支える品質管理技術として発展させていきます。

 なお、本成果の一部は2026年11月24日から26日に神奈川県横浜市で開催される第67回 電池討論会で発表予定です。

関連情報

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照会先

株式会社日立製作所 研究開発グループ
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株式会社 日立製作所(Zero Press 掲載 82 本)
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カテゴリ
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