環境に配慮した商品を選びたい理由として、約4割が豪雨・猛暑など気候変動による影響を挙げる～BCG調査

経営コンサルティングファームのボストン コンサルティング グループ（以下、BCG）は、日本全国の15歳から69歳までの消費者を対象に実施した「サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査」の調査結果を公表しました。本調査は、環境問題をはじめとしたサステナブルな社会の実現に関する消費者意識の変化を定点的、かつ長期的に観測することを目的として2021年2月に開始し、2026年7月に13回目の調査を実施しました。

環境に配慮した商品を選びたい理由は「異常気象が増えていると感じるから」が最多に

環境負荷の少ない商品を選びたいと回答した消費者にその理由を尋ねたところ、「猛暑や豪雨、強い台風など、異常気象が増えていると感じるから」が27％で最多となりました。次いで「自分の選択・購入が環境改善に少しでもつながると思うから」が16％、「農作物の不作や食品価格の上昇など、気候変動による生活への影響を感じるから」が12％でした。異常気象の増加と生活への影響を合わせると39％となり、約4割が気候変動の影響の実感を環境に配慮した商品を選びたい理由に挙げています（図表1）。

一方、CO2の増加が気候変動の要因の一つであることを認識している割合は「夏の猛暑日・熱帯夜の増加」で53％、「大雨・ゲリラ豪雨の頻発化」で33％でした（図表2）。さらに、気候変動の要因に関する情報を提供した場合、環境負荷の少ない商品に対する上乗せ料金（プレミアム）を許容する人の割合は、提供しない場合より約5ポイント高くなりました。こうした結果から、気候変動の要因に関する認知には向上の余地があり、情報提供が環境配慮商品の価格許容度を高める可能性がうかがえます。

リセールを考慮する消費者の約3割が、一般品より10％超高い価格を許容

今回の調査では、循環経済に関連する消費者の購買行動についても聞きました。商品購入時に将来のリセール（再販売）を考慮する消費者を対象に、高く売れると見込める商品について、一般的な商品よりどの程度高い価格まで支払ってもよいかを尋ねたところ、10％超の上乗せ料金を許容する割合は全体で32％でした。世代別ではミレニアル世代が39％と最も高い割合でした（図表3）。

また、将来高く売れると見込める場合、販売価格が少し高くても人気や性能が高い商品を購入することがあると回答した割合は、リセールを考慮するZ世代で46％、ミレニアル世代で42％となりました（図表4）。こうした結果から、特に若い世代を中心に、将来の売却価格が購入時の商品選択や価格許容度に関わっていることがうかがえます。

調査を担当したBCG東京オフィスのパートナー、伊原 彩乃は「今回の調査では、豪雨や猛暑などの異常気象や食品価格の上昇といった気候変動の影響の実感が、環境に配慮した商品を選びたい理由になっていることが、数字として示されました。環境に配慮した商品であることを明示するとともに、気候変動の要因や影響の情報を提供し、環境配慮の価値を日常生活と結びつけて伝えることが重要です。また、リセールを見据えた購買行動が見られるなか、二次流通市場も視野に入れた商品設計や価格戦略が求められるでしょう」と述べています。

■ 調査資料

｢サステナブルな社会の実現に関する消費者意識調査結果」

環境問題をはじめとしたサステナブルな社会の実現に関する消費者意識の変化を定点的、かつ長期的に観測する調査。態度変容の兆しやフックとなる情報・事象の把握、購買行動変化の兆しをつかむことを目的とし、2021年2月から調査を実施。過去の調査結果はこちらからご覧ください。

■ 調査概要 

• 調査期間： 2026年7月24日～27日

• 調査機関（調査主体）：株式会社クロス・マーケティングのアンケートパネルを使用

• 調査対象：全国15～69歳 男女

• 有効回答数（サンプル数）:3,300　※人口動態に応じてウェイトバック集計している

• 調査方法（集計方法、算出方法）：インターネット調査

過去の調査

• 第1回：2021年2月5日～7日　n=10,000　

• 第2回：2021年4月13日～15日　n=3,000

• 第3回：2021年7月9日～11日　n=3,000

• 第4回：2021年12月6日～8日　n=3,000

• 第5回：2022年4月27日～28日　日本／10カ国比較、各国n=1,000以上

• 第6回：2023年1月13日～16日　n=3,300

• 第7回：2023年7月24 日～26日　n=3,300

• 第8回：2024年1月19 日～23日　n=3,300

• 第9回: 2024年7月22日～24日　n=3,300

• 第10回: 2025年1月8日～10日　n=3,300

• 第11回: 2025年7月25日～28日　n=3,300

• 第12回: 2026年1月9日～13日　n=3,300

■担当者        

丹羽 恵久　　    マネージング・ディレクター & シニア・パートナー

BCGパブリックセクターグループのアジア・パシフィック地区リーダー。気候変動・サステナビリティグループ、テクノロジー・メディア・通信グループ、社会貢献グループ、および組織・人材グループのコアメンバー。

慶應義塾大学経済学部卒業。国際協力銀行、欧州系コンサルティングファームを経て現在に至る。

伊原 彩乃        パートナー               

BCGパブリックセクターグループ、気候変動・サステナビリティグループ、マーケティング・営業・プライシンググループのコアメンバー。カーボンニュートラル・気候変動領域のエキスパート。

東京大学工学部卒業。BCGに入社後、コンサルティングや人材育成、マーケティング・広報に従事。

上田 郁哉　　　　アソシエイト・ディレクター、循環型経済

BCG気候変動・サステナビリティグループのコアメンバー。循環型経済領域のエキスパート。 

千葉大学工学部卒業。メーカー、グローバルコンサルティングファームなどを経て現在に至る。

 ■ ボストン コンサルティング グループ（BCG）について

BCGは、世界をリードする企業や組織と協働し、その高い志を確かな成果につないでいます。かつてないほど変化が激しい時代において、60年以上培ってきた専門知識に基づく明確な戦略と、実務に精通したプロフェッショナルによるAI活用の知見を組み合わせ、クライアントを支援します。BCGは、さまざまな業界・地域の経営トップとともに組織全体にわたるインパクトの実現に取り組み、より大きな価値の創出と組織能力の向上を支え、変革を後押しします。

日本においては、1966年に世界第2の拠点として東京に、2003年に名古屋、2020年に大阪、京都、2022年には福岡にオフィスを設立しました。

https://www.bcg.com/ja-jp/

■ 本件に関するお問い合わせ

ボストン コンサルティング グループ　マーケティング　谷口・中林・河西

 Tel: 03-6387-7000 / Fax: 03-6387-0333 / Mail: press.relations@bcg.com