Earth Company、ジャパンタイムズ主催「Sustainable Japan Award 2026」ESG部門で優秀賞を受賞
Earth Company、ジャパンタイムズ主催「Sustainable Japan Award 2026」ESG部門で優秀賞を受賞 一般社団法人 Earth Companyのプレスリリース
一般社団法人 Earth CompanyがPR TIMESで配信したプレスリリースの原文を、Zero Press が転載して掲載しています。

アジア太平洋地域の社会起業家を支援する一般社団法人 Earth Company(東京都港区 以下Earth Company 代表理事 濱川明日香)は、株式会社ジャパンタイムズが主催する「Sustainable Japan Award 2026」において、ESG部門 優秀賞を受賞しました。
「Sustainable Japan Award」は、持続可能な社会の実現に向けて、先進的かつ持続的な取り組みを行う企業・団体・自治体・個人を表彰し、その活動を国内外に発信するアワードです。2026年で8回目を迎えます。
Sustainable Japan Award 2026概要:
https://sustainable.japantimes.com/sjaward-company2026
2026年9月29日(火)、表彰式および受賞企業・団体によるパネルセッション「Sustainable Japan Day 2026」が国際文化会館(東京都港区)にて開催され、日本事務局長 佐藤真美から、2026年6月に開始したEarth Lovers基金や今後の展望について共有しました。

■受賞理由
一般社団法人Earth Companyは、社会課題そのものではなく、その解決に挑む「人」に着目し、アジア太平洋地域のチェンジメーカーを「インパクトヒーロー」として発掘・育成、資金提供に加えて経営支援やネットワーク構築まで伴走する独自のモデルを築いています。
2014年の活動開始以来、インパクトヒーローを通じ14カ国、765万人に支援を届けるなど、現地に根ざしたリーダーの力を生かし、継続的な社会変革につなげてきました。さらに、教育・人材育成やエシカルホテル事業など、多様なアプローチを通じて、持続可能な社会を担う人と地域のエンパワーメントを推進しています。
特に、社会・環境課題が複雑化するなか、地域の実情を最もよく知るリーダーに柔軟な資金と機会を届け、その活動を長期的に支える仕組みは、従来の一過性の支援とは異なる先進的なモデルです。日本を拠点にアジア太平洋地域の変革を支え、持続可能な未来に向けた新たなエコシステムを構築している点を評価しました。
*Sustainable Japan Award 2026 受賞理由より抜粋

■Earth Lovers基金について
Earth Lovers基金とは、Earth Companyがこれまで運営してきた継続寄付制度をアップデートし新たに立ち上げた基金で、以下の3つの特徴があります。
【3つの特徴】
✔︎寄付のほぼ全額を現場へ
従来は一部を運営費に充当していましたが、今後はほぼ全額を現地の社会起業家への支援に届けます。
✔︎支援対象が最大10名に拡大
年間1名の社会起業家支援から、年間最大10名に支援を届けられるようになります。
✔︎緊急時も迅速に動ける
使途を事前に固定せず、災害・紛争など変化の激しい状況下でも必要な場所へ迅速に届けられる柔軟な設計です。
*寄付の活用例:現地社会起業家への直接支援/災害・紛争時の緊急支援/地域に根ざした課題解決への伴走支援/活動継続のための基盤づくりなど

■ジャパンタイムズ主催「Sustainable Japan Award」について
2026年で8回目を迎えた「Sustainable Japan Award」。ESG 部門、Satoyama 部門の2分野において、企業、団体、個人を対象に、先進的そして持続可能な取り組みや長年の取り組みなどを表彰し、その活躍を国内外に伝えています。⾃薦他薦を問わず多数の企業や団体、個⼈を公募で募集。Sustainable Japan Network のアドバイザーおよび事務局による厳正な審査の上、受賞企業・団体・自治体を決定するアワードです。
■The Japan Times(ジャパンタイムズ)について
The Japan Timesは、1897年(明治30年)に創刊された、日本でもっとも歴史のある英字新聞です。1996年にホームページを開設。現在はソーシャルメディアも活用し、日本のいま、そして未来を、世界に向けて発信しています。読者は、国内在住の外国人に加えて、世界各国の政府高官やシンクタンクはもちろん、各国のメディアにも日本に関する信頼できる情報ソースとして活用されています。過去のアーカイブは、海外の大学や公立の図書館などで、日本やアジアの歴史研究に活用されています。
◼︎一般社団法人Earth Company
住所 107-0062 東京都港区南青山 2-15-5 FARO1F (東京オフィス)
設立:2014年10月
Earth Companyは日本、インドネシアで活動する2つの独立した法人の総称で、「人と社会と自然が共繁栄する『リジェネラティブ』なあり方を追求する」ことをミッションに掲げ、以下の事業をそれぞれ展開しています。
一般社団法人Earth Company(東京都港区)
・リジェネラティブな未来を創る類稀な変革力を持つアジア太平洋のチェンジメーカーの支援事業(非営利事業)
・主に日本国内の企業・教育機関を対象に、リジェネラティブな未来を創る人を育成する研修事業(営利事業)
PT Jalan 278(バリ島ウブド)※インドネシア現地法人
・リジェネラティブなあり方を具現化したエシカルホテル「Mana Earthly Paradise」の運営
・一般社団法人Earth Companyとの事業提携に基づき、支援事業や研修事業の実施
Zero Press のデータで見るこのリリース
- 配信元
- 一般社団法人 Earth Company(Zero Press 掲載 2 本)
- 配信サイト
- PR TIMES
- カテゴリ
- イベント
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