PRESS RELEASE 技術・開発

締切間近!地域の魅力を発掘し観光による地域活性化を実現する 「観光コーディネーター」資格認定オンライン研修

一般社団法人日本観光文化協会(東京都北区赤羽西1-22-15:会長 小塩稲之)では日本観光士会の最上位資格である「観光コーデ...

出典: 一般社団法人日本観光文化協会

一般社団法人日本観光文化協会がぷれりりで配信したプレスリリースの原文を、Zero Press が転載して掲載しています。

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一般社団法人日本観光文化協会(東京都北区赤羽西1-22-15:会長 小塩稲之)では日本観光士会の最上位資格である「観光コーディネーター」の資格認定研修を2026年9月13日(日)  に実施します。資格認定研修の受講には観光士資格が必要です。

【観光コーディネーターとは】
観光コーディネーターは、地域資源を発掘し、観光特産や着地型観光を企画・開発しながら、地域ブランドを確立していく専門資格です。観光学や観光マーケティングの知識習得にとどまらず、プロデューサー的視点で「まちづくりの3ステップ」(ネットワーク形成・資源整理・商品化システム構築)を実践できる人材です。修了者は観光協会や行政、大学講師、地域アドバイザーなど幅広い場で活躍しています。
 観光コーディネーター資格取得カリキュラムでは、地域に眠る資源を観光コンテンツとして発掘・活用し、持続的な地域活性化につなげる実践力が強化できます。地域振興の現場では、「魅力的な資源はあるが観光商品化できない」「イベントが一過性で終わる」「誘客や地域消費の拡大につながらない」といった課題が少なくありません。研修では観光マーケティングや着地型観光の企画手法だけでなく、地域内の関係者をつなぐネットワーク形成、地域資源の整理・評価、観光特産や体験プログラムの商品化、地域ブランド構築までが学べます。地域の強みを活かした観光戦略の立案から地域ブランドの構築までを担い、行政・事業者・住民との連携を通じて地域活性化を推進できる人材を育成するもので、自治体職員、観光協会職員、DMO職員、地域活性化コンサルタント、地域アドバイザーなどを主な対象としています。

【観光コーディネーター資格を得るには】
日本観光士会の資格認定制度で、日本観光士会の教材に基づいた試験が毎年6月、11月の年2回開催され、合格者はその後の口述試験、論文審査を経て、「観光コーディネーター」の資格が認定されます。受験には観光士の資格が必要です。次回の資格認定試験は2026年11月8日(日)  、受験受付締切日は2026年10月22日(木)  です。
試験についての詳細:https://www.jtcc.jp/kanko_coordinator/shiken.html

試験の他に、当協会の認定する研修と研修後の小試験により、資格認定を行う資格認定研修があり、研修修了後に実施される小試験に合格すると一斉試験は免除されます。その後、小試験合格通知日より1ヶ月以内に論文を提出することで、観光コーディネーター資格を取得できます(資格登録が必要)。受講には観光士の資格が必要です。次回開催日は2025年9月13日(日)  、受付締切日は2025年9月3日(木)  です。
研修についての詳細:https://www.jtcc.jp/kanko_coordinator/kensyu.html

【資格認定のメリット】
 最上位資格である「観光コーディネーター」を取得すると、初級資格である「観光プランナー」の認定講師資格講習を受講でき、認定講師資格を取得すると、自ら「観光プランナー資格認定研修」を開講することができます。 
詳細:https://www.jtcc.jp/kanko_coordinator/kanko_ryokou.html
 また、資格登録をするとMMPグループ各協会が主催するMMP研究会等の各種セミナーや、毎年一月に開催されるMMPグループ全国大会が、会員割引価格で参加申込できます。 
MMP研究会等各種イベント情報:https://www.jtcc.jp/event/
MMPグループ全国大会:2027年1月23日(土)  https://www.hanro.jp/event/jmc_zenkoku.html

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(一社)日本観光文化協会
設立:2001年11月   / 会長:小塩稲之 / 所在地:東京都北区赤羽西1-22-15 大亜コーポ / 電話:
HP: https://www.jtcc.jp/ 活動内容 / 日本で唯一、プロフェッショナルの「観光プランナー、観光士、観光コーディネーター」を養成し、資格を認定。また、「観光特産士(マイスター・2級・3級・4級)」の検定である全国観光特産士検定も実施。現在、当協会からの観光関連の資格認定者が全国に2000名在籍中。資格認定者は、国、地方公共団体、商工会、商工会議所などの公的事業や観光関連の民間企業を支援。今後も地域の資源活用のために、観光関連の企業情報、 地域情報などを独自に入手、調査、分析。全国の生産者、観光産業や食、伝統工芸品など、地域産業の発展のために寄与する様々な活動を企画運営実施。

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配信元
一般社団法人日本観光文化協会(Zero Press 掲載 7 本)
配信サイト
ぷれりり
カテゴリ
技術・開発
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