PRESS RELEASE キャンペーン 2026/09/04 12:00

職場で最も多い業務上疾病「腰痛」の予防へ厚生労働省・スポーツ庁後援の全国キャンペーンを9月1日開始

公益社団法人日本理学療法士協会(会長：斉藤秀之)は、「2026職場における腰痛予防宣言！」と題して、会員が自らの職場等で腰痛予防に取り組む事業を実施します。「2026職場における腰痛予防宣言！」ポス...

公益社団法人日本理学療法士協会が@Pressで配信したプレスリリースの原文を、Zero Press が転載して掲載しています。

公益社団法人日本理学療法士協会(会長：斉藤秀之)は、「2026職場における腰痛予防宣言！」と題して、会員が自らの職場等で腰痛予防に取り組む事業を実施します。

日本における業務上疾病で最も多いのは腰痛です。特に保健衛生業では業務上疾病のうち約8割を腰痛が占めています。腰痛は従業員の休職や離職につながる可能性があることから、従業員の健康上の問題だけではなく、労働人材確保や労働生産性の観点で経営者にとっても深刻な問題となっています。

このような状況の中、日本理学療法士協会は2020年度から厚生労働省の後援のもと、理学療法士の専門性を活かし、会員が自らの所属施設における腰痛予防に貢献することを目的として、「職場における腰痛予防宣言！」と題するキャンペーンを開始しました。

昨年度は全国505施設、総勢13,672名の多職種に対して腰痛予防の取り組みが実施され、本事業は着実に全国的な活動へと広がりつつあります。

さらに、令和5年4月から開始された第14次労働災害防止計画に「労働災害防止に理学療法士の活用」が明記されたことを踏まえ、昨年度より、腰痛予防の活動を会員の所属施設だけでなく外部施設においても実施できるようにしています。また、今年度は厚生労働省に加えて新たにスポーツ庁のご後援をいただき、スポーツ庁推奨「セルフチェック・改善エクササイズ」を活用して、運動による心身の健康改善をはかる取り組みを行います。本事業をきっかけとして、医療・介護現場にとどまらず、労働者の腰痛予防などの安全衛生と従業員の運動習慣作りに理学療法士も取り組み、労働者の健康に寄与することを目指しています。