COLUMN

物販・せどりのリサーチツールとは。何が分かるのか・使う前の注意点

せどりや物販のリサーチツールで何が分かるのか、手作業と何が違うのかを整理しました。国内モールをまたいで見る意味、使う前に決めておきたいこと、費用や規約の注意点までまとめています。

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せどり・物販の「リサーチ」でつまずくのはどこか

ネット物販を始めてみたものの、最初に手が止まるのは仕入れです。店頭やネットショップを回っても、これが売れるという確信が持てない。安く買えた商品を出品したのに、いつまでも動かない。ようやく売れたと思ったら、送料と販売手数料を引いて手元にほとんど残らなかった。物販を始めた人の多くが、この三つのどこかでつまずきます。

もうひとつよくあるのが、価格の下げ合いです。同じ商品を扱う出品者が増えると、目立つために価格を下げ、それを見た別の出品者がさらに下げる。気づけば、当初想定していた利幅が消えていた、という状況が起こります。

これらに共通しているのは、判断材料が足りないまま仕入れているという点です。何がどのくらいの価格でどれだけ売れているのか、その商品に出品者が何人いるのか。こうした情報を知らずに「売れそう」という感覚だけで仕入れると、在庫として手元に残るリスクが高くなります。リサーチとは、この感覚を減らして、数字で判断できる状態に近づける作業のことです。

リサーチツールとは何をする道具なのか

リサーチツールは、ネットショッピングモールで実際に起きている売買のデータを集計して、人が読める形に整理する道具です。何が、どのくらいの価格帯で、どの程度売れているのか。出品者はどのくらいいて、価格はどう推移しているのか。こうした情報を一覧で確認できるようにします。

同じことを手作業でやろうとすると、商品ページを一つずつ開いて価格をメモし、日をあらためて同じページを見に行き、変化を記録する、という手順になります。数品なら可能でも、扱う商品が数十、数百になると現実的ではありません。ツールの本質は、人力では追い切れない量のデータを扱えるようにすることにあります。

裏返せば、ツールは判断そのものを代わりにしてくれる道具ではありません。データを見て、自分の資金と保管場所と手間に合う商品を選ぶのは自分です。この前提を押さえておくと、導入したあとの期待値がずれません。

ツールで分かること・分からないこと

分かることは、基本的に「過去から現在にかけて起きた事実」です。ある商品がどの価格帯で取引されてきたか、売れ行きに波があるか、出品者が増えているか。これらは記録として残っているため、集計できます。

ノートパソコンに表示されたグラフとデータ分析の画面

一方で分からないこともあります。代表的なのは、その商品が今後も同じように売れ続けるかどうかです。流行やメーカーの生産状況、季節、他の出品者の動きによって、状況は変わります。過去のデータは判断の材料にはなりますが、将来を保証するものではありません。

もうひとつ分からないのが、自分がその商品を実際に仕入れられるかどうかです。売れ筋だと分かっても、仕入先が見つからない、ロットが大きすぎる、真贋の確認が難しいといった事情で手を出せないことは珍しくありません。データ上は魅力的でも、自分の条件に合わなければ意味がないのです。

つまりツールは、候補を絞り込むところまでを助けてくれる道具です。そこから先の「仕入れられるか」「利益が残るか」は、自分で確かめる必要があります。データを見て候補を10個に絞り、そのうち実際に仕入先を確保できたのが2つ、というのはよくある話です。この絞り込みの手間が減ることに価値を感じるかどうかが、導入を判断する目安になります。

国内モールをまたいで見る意味

国内のネットショッピングは、Amazon、楽天、Yahoo!ショッピングが大きな受け皿になっています。同じ商品でも、モールが違えば売れ方も価格も違います。利用者層が違い、ポイント施策やセールの仕組みも違うためです。

このため、ひとつのモールだけを見ていると判断を誤ることがあります。あるモールで競合が多く価格が落ちている商品が、別のモールではまだ余裕のある価格で動いていることもあります。逆に、片方で好調でももう片方では動かない商品もあります。すでに自分のネットショップを持っている場合も同じで、自分が出しているモールの中だけを見ていると、競合が別のモールで打っている施策や価格設定に気づけません。

複数のモールをまたいで見られると、こうした違いを踏まえて「どこで仕入れて、どこで売るか」を考えられるようになります。国内の三大モールの売買を横断して解析できるタイプのツールもあり、たとえばせどり、OEM、卸販売の全てに対応な究極ツールが登場! といった案内でどこまで見られるのかを確認できます。販路の拡大を考えている人や、自分のネットショップの競合調査をしたい人にとっては、モールをまたいだ視点が判断材料を増やしてくれます。

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ツールを使う前に決めておきたい3つのこと

ツールを入れる前に、自分の側で決めておくと迷いが減ることが三つあります。

一つ目は、扱うジャンルです。家電、日用品、ホビー、アパレルなど、ジャンルによって回転の速さ、保管に必要なスペース、真贋確認の手間が変わります。最初から広く手を出すより、ひとつ決めて相場感を身につけたほうが、データを見たときの解像度が上がります。

二つ目は、仕入れ予算と在庫の許容量です。手元の資金のうちいくらまでを仕入れに回すか、売れ残ったときにどこまで抱えられるか。ここを決めていないと、良さそうなデータを見るたびに買い増してしまい、資金と保管場所が先に尽きます。

三つ目は、利益の計算方法です。販売価格から仕入れ値を引いただけでは利益になりません。各モールの販売手数料、送料、梱包材、決済手数料、保管にかかる費用を差し引いて、はじめて手元に残る額が見えます。利益が出るかどうかは、この差し引きと販売できるかどうかで決まります。

この三つを決めたうえでツールを触ると、見るべき数字が絞れます。まずはどんなデータが表示されるのかを実際に確かめてみたいという段階なら、商品別、ストア毎での売れ行き、売上の全てが監視できるツールの登場! から画面や機能の説明を見てみるとイメージがつかめます。

導入前に確認しておきたい注意点

まず費用対効果です。ツールには利用料がかかります。想定している取引規模に対して利用料が見合うかどうかは、事前に見積もっておきましょう。料金プランや利用条件は変わることがあるため、最新の内容はリンク先の公式情報で確認してください。

自宅で荷物を梱包する人の手元

次に、各モールの規約です。出品できる商品、必要な資格、アカウント運用のルールはモールごとに定められており、変更されることもあります。取り扱おうとしている商品が規約上問題ないかは、各モールの案内で確かめる必要があります。

法令の面では、中古品を仕入れて販売する場合の古物商許可、事業として継続する場合の確定申告などが関わってきます。どこまでが必要になるかは、取り扱う商品や販売形態によって扱いが変わります。判断に迷う場合は、所轄の警察署や税務署の案内、各モールの規約で確認してください。

最後に、データはあくまで過去の実績だという点です。数字が良く見えても、仕入れ値、販売手数料、在庫を抱える期間によって結果は変わります。ネット副業のなかでも、在庫を持たない広告収益型と、在庫を持つ物販ではリスクの性質が異なります。在庫を持たない形から始める選択肢を知りたい人は https://zero-press.net/columns/affiliate-hajimekatahttps://zero-press.net/columns/rakuten-affiliate-hajimekata もあわせて読むと、自分に合うやり方を比べやすくなります。

よくある質問

物販が初めてでもツールは使えますか

操作自体は難しくないことが多いものの、表示された数字をどう読むかには慣れが必要です。最初は少数の商品で、データと実際の売れ方を突き合わせながら感覚をつかむとよいでしょう。

スマホだけで完結しますか

対応環境はツールによって異なります。データを一覧で比較する作業はパソコンのほうが扱いやすい場面が多いため、動作環境はリンク先で確認してください。

ツールを使えば利益は出ますか

出るかどうかは、仕入れ値と販売価格、手数料、在庫を抱える期間で決まります。ツールは判断材料を増やすものであって、利益を保証するものではありません。

在庫を持たない販売方法でもいいですか

無在庫での出品は、モールによって禁止または制限されている場合があります。取り扱う前に、各モールの規約を確認してください。

どのくらいの期間で判断すればいいですか

一度の仕入れ結果だけでは判断が難しく、季節要因もあります。数か月単位で、仕入れた商品がどのくらいの期間で売れたか、想定した利益が残ったかを記録しておくと振り返りやすくなります。

まとめ

物販のリサーチでつまずくのは、多くの場合「情報が足りないまま仕入れている」ことが原因です。何がどの価格でどれだけ売れているのかを数字で見られるようにすると、感覚だけの仕入れを減らせます。国内の主要モールをまたいで見られると、仕入先と販売先の組み合わせを考える材料も増えます。

同時に、ツールは答えを出す機械ではなく、判断材料を増やす道具だという理解も大切です。扱うジャンル、仕入れ予算と在庫の許容量、手数料まで含めた利益の計算という三つは、自分で決めるしかありません。そのうえで、規約と法令の確認を怠らないこと。この土台があって初めて、データが役に立ちます。導入を検討する際は、料金や機能の最新情報を公式サイトで確かめたうえで判断してください。

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